研究者業績
基本情報
- 所属
- 愛知大学 経済学部 教授
- 学位
- 修士(経済学)(1992年3月 東京大学)
- 連絡先
- yctakeda
vega.aichi-u.ac.jp - 研究者番号
- 20266068
- J-GLOBAL ID
- 200901045308500200
- researchmap会員ID
- 1000167816
- 外部リンク
専攻:マクロ経済学.
分野:マクロ経済学(経済成長・経済発展論)/マクロ経済と以下との関係:文化、家族、信念、労働、言語、国家、貨幣、資本.
教育:大学(マクロ経済学,金融論,経済数学),日本銀行(実証マクロ経済学),財務省(金融論).
(研究テーマ)
金融政策思想,自然災害と文化,ファミリー企業の事業承継,労働供給における社会心理,企業観,政治的均衡.
マクロ経済
(共同・受託研究希望テーマ)
貨幣,文化,家族,労働供給.
研究キーワード
13経歴
1-
2000年4月 - 2001年3月
論文
66-
Journal of Public Economic Theory 24(6) 1310-1341 2022年8月19日 査読有り
MISC
9-
経済経営研究 = Economics today 36(1) 14-17 2015年4月
-
社會科學研究 64(3) 77-99 2013年3月26日旧くて新しいテーマである資産価格と金融政策の関係について,金融市場との対話(Blinder, 1998; 2004)およびリアルタイムの政策評価(Taylor, 2009)という二つの新しい視点に言及しながら,日本および米国に関する実証分析の結果を紹介する.具体的には,日本の非伝統的金融政策において資産価格の果たす役割,および米国の資産バブルの後始末に重きを置く「グリーンスパン主義」の適否について,竹田・小巻・矢嶋(2005a; b)および竹田・矢嶋(2006; 2008; 2009; 2010)などに依拠して,非伝統的金融政策の効果,金融市場の情報集約機能と中央銀行の私的情報,効率市場仮説の観点から定量的な結果を示す.そこでは,中央銀行の「最後の買い手」機能,金融政策の波及経路としてのExpectations Channel,資産価格の予測可能性について議論される.最後に,サブプライム・ローン危機後に提唱された金融政策の新たな可能性について言及し,金融政策が資産価格にもたらす影響としてRisk-Taking Channel(Borio and Zhu, 2008)の有効性,および中央銀行のバランス・シートの毀損を通じたコミットメントについて評価し,新たな金融政策が直面する問題に対する示唆を与える.We review literature on asset prices and monetary policy, focusing on both central bank's communication with the financial markets(Blinder, 1998; 2004) and real-time policy-evaluations(Taylor, 2009). The major contribution to the literature consists of our own empirical analyses of the Japan's unconventional monetary policy and the US Greenspanism (Takeda and Yajima, 2006; 2008; 2009; 2010). The issues raised in this paper cover effectiveness of unconventional measures; an information-aggregation role of the financial markets and private information of central banks; and efficient market hypothesis and asset price bubble. Based on some lessons from the results, we shed light on whither the central banking is.特集 新しい金融経済学
書籍等出版物
18-
Springer 2008年10月 (ISBN: 9783540786757)
講演・口頭発表等
9担当経験のある科目(授業)
5-
数理経済学特殊研究 (愛知大学)
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数理経済学研究Ⅰ・Ⅱ (愛知大学)
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経済文献講読 (愛知大学)
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マクロ経済学入門 (愛知大学)
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経済数学・経済数学入門 (愛知大学)
共同研究・競争的資金等の研究課題
20-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2021年4月 - 2024年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2021年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2021年4月 - 2024年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2018年4月 - 2022年3月
-
2018年 - 2020年