研究者業績

田端 克至

タバタ カツシ  (Katsushi Tabata)

基本情報

所属
愛知大学 経済学部 教授
学位
博士(千葉大学)

J-GLOBAL ID
200901070440933854
researchmap会員ID
1000212546

委員歴

 1

論文

 28
  • 年報・中部の経済と社会 48-58 2019年6月  
    米国の地方財政と地方債との関連を論じ、日本の地方債と比較している。
  • 中産研 年報 47-58 2019年3月  
    地方債の在り方に関する共同研究(小林、塩津氏)の研究成果の一部をまとめ、報告した・
  • 田端・川口
    Working Papers (No.6) 1-23 2016年6月  
    米国で議論されている長期停滞論を日本経済に応用した。特に、Egertsson and Mehrota モデルを使って、日本での所得格差の拡大と、長期不況について、モデル分析をしている。
  • 田端・川口
    Working Papers (No.3) 1-24 2013年8月  
    ルイス仮説を紹介し、不動産価格を組み入れたモデルでそのメカニズムを日本に応用して論じている。
  • 千葉大学人文社会科学研究科博士論文 2009年3月  
    上記16(日本金融学会発表論文)を発展させたもの。学位論文として、千葉大学に提出。
  • 2009年2月  
    ミャンマー経済のマクロ経済分析、特に、産業構造の分析をもとに、日本政府に戦略的産業育成協力政策の必要性を論じている。有識者会合(東京)での論文発表
  • 二松学舎大学130周年記念論集 51-83 2008年3月  
    動学的一般均衡モデル(DSGE)の基礎の一つであるBlanchard- Kahn法の基礎と、モデル作成の実践的応用を解説している。
  • 共著者, 田端克至, 原田有造
    CH1〝Revised Demand Estimations for Guarantee and Investment mechanism〝PP18-65Regional Guarantee and Investment Mechanism Phase 2-A CH2 〝Financial ModelAnalysis and Required CapitalCalculations〝PP77-82Regional Guarantee and Investment Mechanism 2-AADB 2007年8月  
    アジア開発銀行(ADB)のABMI(Asian Bond market Initiative)専門アドバイザーとして、アジア資本市場の市場規模をモデル推計し、市場拡大のための方策を具体的に提案している。公的MONOLINEの必要性と各国の対応について、課題を提示した。本論文はアジア開発銀行主催の国際会議(ホスト国中国、北京)で発表した。各国とADBは、本研究にもとづき資本市場支援のための国際機関である債券保証機関(CGIF)の設立を承認、その後、設立された。
  • 二松学舎大学国際政経論集 (13号) 9-38 2007年3月  
    マンデル・フレミングモデルの妥当性について整理し、日本経済に応用した。Branchard-Quah法を利用して、計量的にも検証した。
  • 国際政経 (第12号) 19-27 2006年11月  
    Stock and Watsonが開発したDynamic OLS(DLOS)を使って、交易条件の変化を通じたルートと国際資本移動によるルートのいずれのルートが、国際的な経済ショックを伝えやすいのか、分析した。
  • 日本金融学会発表論文 2006年5月  
    国際的な資本取引を組入れることで、通貨制度の相違が金融政策効果の効果にどのような違いをもたらすのかWelfare分析を用いて検討した。
  • 共同研究者, 小川, 田端 岩壺, 工藤, 安達
    欧米研究報告書 1-20 2006年3月  
    米国の経常収支赤字の原因について学識経験者による報告を発表した。本章は、サーベイ論文である。
  • 二松学舎大学国際政経論集 (11号) 95-107 2005年3月  
    新しいオープン・マクロ経済学の視点で国際通貨制度の在り方を論じている。
  • 国際政経 (第9号) 131-141 2003年11月  
    1990年以降の国際証券投資の活発化について、日本、米国、ドイツ、フランス、イギリスの特徴を、計量的に分析している。
  • 二松学舎大学国際政経論集 (10号) 139-152 2003年3月  
    金融制度の発展メカニズムを、進化ゲームを用いて分析し、この結果を用いて日本の金融制度を分析した。
  • 「先物取引研究」 第7巻(1号) 1-14 2002年12月  
    商品価格の変動について、金融ショックと実物ショックの与える影響の違いを理論的に検討した。
  • 国際政経 (第7号) 102-121 2002年11月  
    グローバリゼーションが進展しているにも関わらず、証券投資が国際化しない理由を実証的に論じている。
  • 二松学舎大学125周年記念論集 189-205 2002年10月  
    技術ショック、金融ショックが、金融市場に与えるインパクトおよびその波及経路について論じている。
  • 3-8 2001年5月  
    日本が復活するための条件として何が必要か、具体的に提示し、その妥当性を計量的に検証した。
  • 共著者, 田端克至, 田谷禎三
    国際政経 (第2号) 103-107 1997年3月  
    日本の対外証券投資について、発表データが、かなり実態とかけ離れていることを論じ、実態にあったデータの修正を行った。そのデータをもとに、我が国の対外証券投資と為替レートとの間にどのような関連性があったのか、論じている。
  • 二松学舎大学国際政経論集 (5号) 41-53 1997年3月  
    履歴効果等の理論的議論を参考に、特に、日本経済とマクロ経済との関連性について、時系列分析を利用した計測を実施している。その結果、我が国は、為替レートとマクロ経済との間に、周期性が観測されること、さらに、この周期は82年以降と、それ以前とで大きく異なることを論じている。
  • 武蔵工大人文社会系紀要 12-24 1995年9月  
    ホームバイアスパズルと呼ばれる、国際金融分野の未解決の問題について論じている。最初に、これまでの経済学的議論を整理し、このホームバイアスが消えつつある現状と、その要因について仮説を提供している。
  • 共著者, 田端克至, 取越達哉
    大和投資資料 11-37 1995年4月  
    日米金融資産を比較検討し、表面的に同じような姿に見える金融資産の蓄積行動が、実際にはかなり異なることを論じている。特に、日本の金融資産蓄積行動は、経済原理では説明しえない動きを示しており、この要因の一つが保険資産の蓄積パターンにあることを論じている。
  • DAIWA ECONOMIC MONTHLY 1994 JULY 48-74 1994年7月  
    国際金融市場の著しい変化が、円高を加速させる背景を形成していることを指摘し、日本経済に深刻な影響をあたえざるをえない、この円高が、プラザ合意当時の円高を超える、急激なものになる可能性があることを指摘している。また、この状況を回避する政策手段を、経済回復にプライオリティーの置かざるをえない、日本が待ち得ないことも論じている。
  • 共著者, 田端 羽鳥
    大和投資資料 1-66 1993年10月  
    80年代以降の、国際的資金フローと、本邦金融機関が果たしてきた役割についてデータをもとに、論じている。さらに、90年代に入ると、国際資金フローに変化が生じており、80年代と90年代とで大きく異なっていることを論じている。さらに、アジア重視の経営スタンスに転じた本邦金融機関が、アジア諸国のバブルを誘発しかねないリスクをはらんでいることを指摘している。
  • 財形詳報 (NO.1923) 7-10 1993年4月  
    90年以降の円高は、日本経済の状況対応能力の無さが招いた面であることを指摘している。特に、履歴効果と円高との関連性について論じている。
  • 財形詳報 (NO.1901) 11-14 1992年10月  
    日米経済関係の緊張の中で、為替レートが、交渉戦略の材料とされつつある国際環境について論じている。
  • 早稲田大学大学院経済学研究科修士論文 1987年3月  
    この当時、まだ初期段階であった情報理論をもとに、低金利、資金偏在という日本の貸出し市場の特徴を、理論的に解明しようと試みた。スティッグリッツ-ロスチャイルドモデルを利用している。

MISC

 25

書籍等出版物

 22

講演・口頭発表等

 8

担当経験のある科目(授業)

 15

共同研究・競争的資金等の研究課題

 13