研究者業績
基本情報
- 所属
- 愛知大学 国際コミュニケーション学部国際教養学科 教授
- 学位
- 博士(農学)(名古屋大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901047688815465
- researchmap会員ID
- 5000067355
農業生態系における温室効果ガスの動態解明とその排出制御技術の開発を研究するとともに、モンスーンアジア域を中心とした農業と環境に関する国際研究ネットワーク形成に取り組んでいます。
研究キーワード
6経歴
12-
2023年4月 - 現在
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2021年4月 - 2023年3月
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2018年10月 - 2020年9月
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2016年4月 - 2018年3月
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2008年6月 - 2018年3月
学歴
2-
1984年4月 - 1986年3月
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1978年4月 - 1984年3月
委員歴
10-
2013年 - 現在
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2012年 - 現在
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2007年 - 現在
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2000年 - 現在
受賞
4論文
72-
The Science of the total environment 864 161088-161088 2022年12月23日Organic amendments are important sources of nitrous oxide (N2O) emissions from agricultural soils. In 2020, the total amount of N in organic amendments applied to Japanese agricultural soils (440 ktN) was larger than that of synthetic fertilizer (374 ktN). However, N2O emissions from organic amendments were estimated by using the country-specific N2O emission factor (EF) for synthetic fertilizer (0.31 % for rice paddy, 2.9 % for tea, and 0.62 % for other crops) in the National Greenhouse Gas Inventory Report of Japan. Thus, we conducted a N2O flux measurement campaign at 12 different experimental sites across Japan to estimate fertilizer-induced N2O EFs for major organic amendments in Japan, that is, poultry manure compost, swine manure compost, cattle manure compost, and organic fertilizer pellets. In addition, we conducted systematic review of N2O emissions and EFs for organic amendments, including data from our measurement campaign and published data from peer-reviewed papers in Japan. The final dataset, including the field measurement campaign and published data, resulted in 404 observations (including synthetic fertilizer and zero-N control) in 29 sites. Results showed that soil type affected EFs, that is, the mean EF of Andosols was lower than that of non-Andosols, which is similar to the case of EFs for synthetic fertilizer. Mean EFs for poultry manure compost, swine manure compost, cattle manure (compost and slurry), and non-animal manure organic fertilizers were 0.83 % (uncertainty range of 2.5th and 97.5th percentile: 0.09 % to 3.46 %), 0.70 % (0.02 % to 2.45 %), 0.39 % (0.00 % to 1.62 %), and 1.16 % (0.41 % to 3.03 %), respectively, when weighted by area of soil types. The mean EF of all organic amendments was 0.84 % (0.00 % to 2.91 %), when the area of soil type and amount of organic amendment used in Japan were considered. Our study provides country-specific EFs to estimate N2O emission from organic amendments in Japan.
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Agriculture (Switzerland) 11(11) 2021年11月1日
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ATMOSPHERIC CHEMISTRY AND PHYSICS 18(14) 10419-10431 2018年7月23日 査読有り
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SOIL SCIENCE AND PLANT NUTRITION 64(1) 2-13 2018年 査読有り
MISC
111-
日本土壌肥料学会講演要旨集 (61) 190-190 2015年9月9日
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日本土壌肥料学会講演要旨集 (56) 189-189 2010年9月7日
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土壌の物理性 (114) 49-52 2010年3月水田土壌の酸化還元過程などについてDNDCモデルを改良し、水田からの温室効果ガス(CO2、CH4、N2O)排出量を推定するモデル(DNDC-Rice)を開発した。これを北海道の水田に適用して、水管理による温室効果ガス排出削減可能量を評価した。その結果、中干し日数を増やすことでCH4排出量が大幅に減少し、温室効果ガス排出量を平均で2.6 Mg CO2 Eq./ha/yr削減できると推定した。この削減量を日本の全水田面積に拡大すると、日本の全温室効果ガス排出量の0.3%に相当する。水田の水管理が有効な温室効果ガス排出削減策であることが示唆された。
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日本土壌肥料学会講演要旨集 (55) 197-197 2009年9月15日
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日本LCA学会研究発表会講演要旨集 2009 161-161 2009年秋にカバークロップとして麦を播種し,春にその麦を青刈りし,その上から大豆を不耕起で播種する休閑期カバークロップ不耕起大豆栽培の分析を行った。敷きワラになった麦による雑草抑制,ワラの分解による大豆への養分供給と増収などがこの技術の特長である。分解したワラは土壌に炭素分として蓄積されるため,農作業の燃料消費,機械・資材製造での排出などを含めても,同栽培は温室効果ガスを貯留する効果が高いことが判明した。
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日本土壌肥料学会講演要旨集 55 186-186 2009年
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日本土壌肥料学会講演要旨集 (54) 201-201 2008年9月9日
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日本土壌肥料学雑誌 79(4) 370-375 2008年「家畜排せつ物の管理の適正化及び利用の促進に関する法律」の完全施行に伴い、排泄物の適正処理が義務づけられた。適正処理の方法として、堆肥化はコストの上でも肥料資源の循環の上でも理にかなった方法である。家畜ふん尿堆肥の成分に関しては1982年以降農水省を主幹として全国的な調査が行われるとともに、各地方でも広域的調査が行われてきた。それらの結果は、前回または以前の調査のときよりも堆肥の水分が低下して乾燥し、乾物あたりの成分量が増加した事を示している。しかし、これらの報告を統合し、全体で見た一般的傾向を検討した例はない。今後の家畜ふん尿堆肥資源の把握と広域流通のためには、その一般的成分を把握しておく必要がある。そこで本研究では、家畜ふん尿堆肥の平均的成分を求めよう、として行われた調査の結果の中で、収集・分析の年が判っているものに関して、そこに示された成分に経年的な変化があるかどうかを検討し、家畜ふん尿堆肥の平均的成分量を求めることを目的とした。また、ふん尿の排泄時点から堆肥化完了までの間における場合の窒素の消失率の推定を行い、新たな窒素消失率の係数を提示した。さらに日本における家畜ふん尿堆肥として利用可能な窒素資源量を推計した。
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日本地球化学会年会要旨集 55 118-118 2008年水田は大気メタンの重要な発生源であると考えられているが、グローバルな発生量の見積もりには、未だ、大きな不確実性が残されている。そこで、ボトムアップアプローチによる発生量の見積もりを行った。既往文献を収集し、わが国とアジア地域の水田における発生実測値のデータベース化を行った。次に、これらのデータを解析し、ベースライン管理条件での排出係数と現場の水分状況や有機物投入量の要因についての拡大係数を算出した。これらの結果は、2006年版IPCCガイドラインにおけるデフォルト値として採用された。この方法にしたがって、世界の水田からのメタン発生量見積もりを行った。その結果、世界の水田からのメタン排出量は25.1 Tg yr-1と推定された。また、削減ャeンシャルの推定を行った結果、間断灌漑と有機物(わら)の管理により、それぞれ、4.3 Tg yr-1のメタンが削減可能であると推定された。
書籍等出版物
4-
National Institute for Agro-Environmental Sciences, Tsukuba, Japan 2016年
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National Institute for Agro-Environmental Sciences 2015年
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Encyclopedia of Soil Science, Marcel Dekker, Inc. 2002年
所属学協会
5共同研究・競争的資金等の研究課題
2-
2002年 - 2005年
-
2002年 - 2005年