鈴木 康弘

はじめに： 津波高・遡上高分布は分布範囲と高い値が重視され，遡上高のばらつきは注目されない．東北地方太平洋沖地震では，日本地理学会災害対応本部津波被災マップ作成チーム（2011）や東北地方太平洋沖地震津波合同調査グループ(2011)などによって浸水範囲，津波高，遡上高が公表されている．津波の遡上高に着目すると，隣り合う谷ごとで遡上高は大きく異なる．我々はその原因が海岸線付近の地形特性と津波の性質の関係にあると考え，その関係性を明示することが，津波や地震による災害の想定に重要と考える．そこで，本報告では，遡上高のばらつきと海岸地形から津波の性質を推定し，今回の海底地震断層の特徴にせまりたい．海岸地形の分類： 内閣大臣官房都市計画課（1934)は種市町から女川町までの浦々を地形の特徴をもとに分類した．その分類は，甲類１：外洋に面するＶ字湾，甲類２：外洋に面するＵ字湾，甲類３：外洋に面し凹凸が少ない海岸，乙類４：大湾内にあるＶ字湾，乙類５：大湾内にあるＵ字湾，乙類６：大湾内にあり凹凸が少ない海岸，丙類７：細長く浅い湾，丁類８：直線に近い海岸線である．本報告ではこの分類に従い，未分類の場所は同じ基準で新たに分類した．&nbsp;明治三陸津波，昭和三陸津波，チリ津波の比較： 明治三陸津波の遡上高は全域で甲類が乙類より大きい．また甲類の中でも甲類１の遡上高が大きい．その傾向は昭和三陸津波にも当てはまる．両者を比較すると，久慈付近など北部では明治の津波が一段と高い傾向が，逆に女川や雄勝など南部では昭和三陸津波の遡上高が明治のそれより大きい傾向があり，震源域が明治三陸津波の方が北に偏っていたことがわかる．宮古から南三陸の区間では明治津波が昭和の津波より1.5倍程度大きい．データ数は少ないが，明治と昭和の比率は乙類のほうが甲類より若干大きい傾向もある．一方，チリ津波では乙類が甲類より高い遡上高が観測されており，久慈から女川までの区間で顕著な地域性は見られない．明治津波と比較すると，明治津波の遡上高がチリ津波のそれに対して，甲類の浦では4から10倍以上と大きい．それに対し乙類の浦では2倍程度の場合が多く，明治津波の中心域でもチリ津波の遡上高が明治津波を上回る浦があることがわかる．したがって，チリ津波で乙類の遡上高が甲類より大きい理由は津波高が低いことの影響ではなく，津波の性質を反映していると考えられる．シミュレーションの結果から甲類，乙類における遡上高の特徴は，津波の波長が影響することが示された．つまり，長波長の性質の津波は這い上がるような遡上をせず，乙類のような湾の奥まで到達するのに対し，短波長の津波は甲類，特にV字湾のような地形を這い上がるような傾向が見られる．東北地方太平洋沖地震の津波と明治津波の比較： 以上の知見から今回の津波の遡上高分布を検証してみると，釜石以北（北部）では甲類が乙類より大きい傾向があるのに対し，大船渡から女川間(中部）では乙類と甲類の遡上高に顕著な違いが見られず，仙台平野南部以南(南部）では再び甲類が乙類より大きい傾向がある．また，甲類１における今回の津波の遡上高は北部では明治津波より高いのに対し，中部では逆に明治津波より低い値を示している．このことは，今回の津波が北部と南部で短波長の成分を有し，中部では顕著な短波長成分を有していないことを示す．次に今回の津波と明治三陸津波の遡上高を比較すると，乙類では全域で4倍程度と大きく，甲類では北部で2－4倍，中部では概ね2倍以下になっている．以上のことから，今回の津波は全域にわたり明治三陸津波より長波長の成分を有していたと思われる．今回の地震の海底地震断層の推定： 今回の地震で短波長の津波が発生した理由として，地震波の解析から断層浅部が特に大きくすべったとするモデル（例えばYagi&nbsp;et&nbsp;al.,&nbsp;2012）&nbsp;と海底地形の特徴から断層が浅部で高角になるとするモデル&nbsp;(Nakata&nbsp;et&nbsp;al,&nbsp;2012)&nbsp;が提案されている．前者では震源域の中心部で短波長の特徴が見られない事を説明できないのに対し，後者では断層面の傾斜変換が北部と南部で起きたとしており，遡上高の特徴を良く説明している．<!--[if gte mso 9]><xml><w:WordDocument><w:BrowserLevel>MicrosoftInternetExplorer4</w:BrowserLevel><w:DisplayHorizontalDrawingGridEvery>0</w:DisplayHorizontalDrawingGridEvery><w:DisplayVerticalDrawingGridEvery>2</w:DisplayVerticalDrawingGridEvery><w:DocumentKind>DocumentNotSpecified</w:DocumentKind><w:DrawingGridVerticalSpacing>7.8</w:DrawingGridVerticalSpacing><w:View>Normal</w:View><w:Compatibility></w:Compatibility><w:Zoom>0</w:Zoom></w:WordDocument></xml><![endif]-->

1．はじめに<br> ハザードの「地域性」は，災害を理解する鍵のひとつである．津波防災においては，遡上高に関する地点ごと・浦ごとの情報が，地域防災力向上に欠かせない．しかし，甚大被害をもたらした2011年東北地方太平洋沖地震でも，遡上高の空間的差異は十分には把握されてこなかった．<br> 今回の津波については，東北地方太平洋沖地震津波合同調査グループ（2011）や原口・岩松（2011）らによって直後から踏査が行われてきた．しかし，計測基準が踏査者で異なる，未踏査域がある，また必ずしも直後の踏査ではない等の問題を抱え，津波挙動の地域差をきちんと把握しきったデータとはいえない．津波浸水，そして甚大被害の「地域性」をきめ細かく理解しなければ，他の津波リスクのある土地も含め，津波防災は適切なものにはならない．<br> 著者らは，津波遡上高について広域を網羅した系統的かつ詳細な均質データを作成し，津波挙動の地域性と要因を検討すべく，1:25,000津波被災マップ（日本地理学会災害対応本部津波被災マップ作成チーム，2011）と国土地理院提供の地震後DEMのGIS解析を行ってきた．本発表ではその概要を，鈴木ほか（2013）に基づいて述べる．<br>2．方法<br> 1:25,000津波被災マップ（青森県中部～千葉県北部）は，福島県中南部を除き，国土地理院地震直後撮影の航空写真を実体視して作成されており，実体視判読に基づく唯一の津波浸水域データである（松多ほか，2012）．福島県北部以北については，地震直後撮影航空写真のオルソ画像を基図として判読作業をコンパイルしており，紙地図に記入した場合に生じる誤差は回避されている（松多ほか，2012）．実体視判読による津波浸水域認定の妥当性も確認されている（杉戸ほか，2012）．国土地理院提供の地震後DEMは2 mまたは5 mメッシュであり，範囲は岩手県～福島県北部である．これらのデータをGIS上で重ねあわせ，津波が入った内陸側の限界ラインの標高を表示する「津波遡上高分布図」を，岩手県～福島県北部について作成した．<br> 作成に際しては，A．津波浸水ラインが海岸線と交わる場所は，標高が0 mと表示されるため，除外する，B．浸水ラインが急崖付近の場所は，浸水ラインが基部なのか斜面なのか判読がやや困難であるので，除外する，等の処理を行った．Bについては，翻って考えると，傾斜の緩い場所においては浸水ラインの位置の誤差は標高誤差をほとんど発生させないため，得られた標高値はDEM自体の有する標高誤差（数10 cm）とほぼ同等ということになる．<br>3．津波遡上高の地域性<br> 作成した「津波遡上高分布図」をみると，津波挙動の地域的差異が一目瞭然である．例えば気仙沼南方，大島の東側・西側は，数100 mしか離れていないにもかかわらず，東側では標高20 mを越えるのに対して西側では同10 mに達していない．前者は短い波長の津波が外洋から直接入って大きく遡上したのに対し，後者は南北に細長くのびる内湾に面するため，主に長い波長の津波によって浸水したと考えられる．気仙沼付近をみると，海岸部と内陸部で遡上高に大きな差異は認められず，また現地調査では2階まで浸水しながら流失を免れた家屋が認められた．よって，気仙沼湾の奥部においては，長い波長の津波が比較的ゆっくりした速度で流入したと考えられる．こうした分析は，家屋の多くが流出した激甚被災域の地域性を理解する鍵のひとつにもなる．今後さらに検討をすすめる予定である．

The Chino fault consists a section of the Middle Itoigawa-Shizuoka tectonic line active fault system (ISTL), central Japan. The Chino fault is characterized by a high average slip rate reaching 10 mm/yr., which is one of the highest slip rates reported from active faults onshore Japan. Along the linear fault trace, channels and terrace risers are systematically offset by left-lateral slip and fault scarps by vertical component is clear on Late Quaternary terrace surfaces. Intensive studies on fault topography were conducted at Sakamuro. We carried out 1) air-photo interpretation, 2) LiDAR DEM analyses, 3) geomorphic mapping of terraces and faults, 4) pit excavation for stratigraphy and chronology, 5) measurement of strike-slip and dip-slip offsets, and 6) estimation of recurrence intervals and slip-per-event. The fluvial terraces are classified into eight surfaces from H to L3 in descending order, based on terrace deposits, overlaying tephra layers and radiocarbon ages (H: older than 120 ka, M1: 100 ka, M2a: 60 ka, M2b: 40 ka, L1a: 30 ka, L1b: 10 ka, L2: 5 ka, L3: 1-2 ka). Through these analyses, an average left-lateral slip rate of the fault is estimated to be 8.5 to 14.8 mm/yr. The last faulting event is inferred to have occurred after 1,000-2,000 yr B.P. when the L3 surface was formed. In addition, the left-lateral and vertical slip amounts per event are estimate as at 4.5 to 5 m and 2 m, respectively. The average recurrence interval calculated from the slip rate and slip-per-event is about 1,700-5,000 years.

1995年におきた阪神淡路大震災もまた「低頻度巨大災害」であり、社会の災害想定力の弱さから甚大な被害を引きおこし、安全神話の崩壊を招いた。この点において東日本大震災と共通点が多い。今一度、今日的な視点から1995年の震災を見直して、教訓を整理したい。ここでは、①震災を招いた地震の長期予測（今後同様の地震が繰り返す可能性）、②「震災の帯」の成因（伏在断層との関係）、および、③活断層を考慮した都市計画の必要性について考える。

There are several marine terrace surfaces along the western coast of Shimokita Peninsula, northeast Japan. They are classified into H1, H2, M1, M2, A1 and A2 surfaces in descending order around Oma, northwest part of the peninsula. The M1 surface directly covered by Toya tephra (112-115 ka) is correlated with that formed in MIS 5e. A1 and A2 surfaces are Holocene emerged wave-cut benches. The heights of the former shorelines of the Pleistocene marine terrace surfaces around Oma are over 185 m, over 114 m, 60 m and 25 m , respectively. The A1 surface on the Benten-jima Island, to the north of Oma, is 1m higher than that on Oma. Spatially, the H2 and M1 surfaces can be traced for 10 km longshore southward to around Sai. The height of the most continuous M1 former shoreline is in the range of 60 m to less 20 m, indicating distinct southward tilting.These marine terrace surfaces are planar structural markers that record the actual direction of local tilt. The progressively greater slopes of successively higher marine terrace surfaces clearly record continual crustal tilt in SSW direction around Oma and Sai. The former shorelines of the H2 and M1 surfaces define the planes recording crustal movement. Structural contours on the plane defined by the former shoreline of the M1 surface yield tilting rates of 3.2*10-5/ka. Emerged wave-cut benches are indicative of abrupt relative sea-lebel changes. They are similar to that produced co-seismically associated with major historical earthquakes. In addition, gradual southward tilt is not documented by geodetic data. Thus, the significant tilt in SSW direction suggests that long-term tilt in this area is not continuous, but episodic. These tectonic features have been convincingly owing to the activity of a south-dipping active submarine fault extending over 40 km along the north coast of the west Shimokita peninsula.

2011 年3 月11 日の東北地方太平洋沖地震により，広域的な津波被害が生じたことを受け，日本地理学会災害対応本部は津波被害を検討する作業チームを立ち上げ，航空写真判読に基づいて縮尺２万５千分の１の津波被害分布図を作成し，3 月29 日にインターネットを通じて発表した.（http://www.ajg.or.jp/disaster/201103_Tohoku-eq.html；英語ページもあり）．<br> 被災マップ作成の目的は，被災範囲をできるだけ迅速に把握し，救援活動や復興計画の策定に資するデータを提供すること，および津波遡上の全体像を明らかにして現地調査のベースマップを提供するとともに，被害分布の地域性を明らかにして，被害の原因解明調査に資するデータを提供することであった．<br> 本発表では，マップ作成の経緯と意義について述べる．

詳細な測深データを用いて作成された3秒グリッドDEMをもとに海底地形立体視画像を作成し，日本列島周辺の海底活断層の解析を行っている．本発表では，日向海盆周辺の海底活断層と地震との関連について考察を行う．

南海トラフ・相模トラフ・日本海溝周辺には、変位が累積した海底活断層が複数確認されている。しかし、最近関心が高まっている「連動型地震」の考え方においては、これら海底活断層にはあまり注意は払われていない。プレート境界において発生する巨大地震の中には、これらの海底活断層が引き起こす固有地震もあると考えられ、巨大地震と海底活断層との関係を詳しく検討してゆく必要がある。<br>本報告では、日本海溝周辺における海底活断層の分布と歴史地震の震源域との対応、とくに2011年東北地方太平洋沖地震(以下、3・11地震と略称する)の震源域との比較を行う。3・11地震時の津波発生域と海底活断層との関係や、大きな地震空白域が存在することなどを指摘し、以下の結論を得た。<br>3・11地震は、その位置・形状から、日本海溝軸付近からやや陸側に認められる延長約500kmの長大な逆断層が引き越した可能性が高い。この撓曲崖（断層崖）の比高は1,000m以上に達しているため、同様の固有地震が繰り返されていると考えられる。<br>M9の3・11地震はプレート境界の複数の破壊領域が連動したものであり、海底活断層とは無関係であるという見解もある。その理由として、津波の波源域が海溝軸に達しており、上記の長大な活断層の分布域とは異なるという「誤解」がある。海溝軸付近で大きな変動が確認されている牡鹿半島の東南東では、我々が提示した長大な活断層もまさに海溝軸付近を通過しており、「観測事実」と一致している。それ以外の地域では、海溝軸から数10km異なる位置にある活断層による変位が大きな津波を発生させたと考えても、何ら問題はない。<br>地震時のすべりが、プレート境界に沿って海溝軸へ進むのではなく、途中からやや高角な逆断層に沿って陸側斜面下部へと現れたと考えられる。このように、海溝周辺における巨大地震の発生予測をする場合、海底活断層の位置・形状は非常に重要な基礎データである。<br>これまでに知られている歴史地震の震源域は、今回判読された海底活断層の位置と非常によく対応している。海底活断層と歴史地震との関係はさらに詳細に検討しなければならないが、下北半島東方と房総沖の三重会合点付近の活断層は、比較的明瞭な地震空白域にあるため、今後十分な注意を払う必要がある。

広域災害のマッピングは災害直後の日本地理学会の貢献のあり方のひとつとして重要である．日本地理学会災害対応本部は2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震直後に空中写真の詳細な実体視判読を行い，救援活動や復興計画の策定に資する津波被災マップを迅速に作成・公開した．このマップは実体視判読による津波の空間的挙動を考慮した精査，浸水範囲だけでなく激甚被災地域を特記，シームレスなweb公開を早期に実現した点に特徴があり，産学官民のさまざまな分野で利用された．<br>作成を通じ得られた教訓は，(1)津波被災確認においては，地面が乾く前の被災直後の空中写真撮影の重要性と (2)クロスチェック可能な写真判読体制のほか，データ管理者・GIS数値情報化担当者・web掲載作業者間の役割分担の体制構築，地図情報の法的利用等，保証できる精度の範囲を超えた誤った情報利用が行われないようにするための対応体制の重要性である．

The 150 km long Itoigawa-Shizuoka Tectonic Line Active Fault System (ISTL) in central Japan is one of the most active fault systems in Japan. Paleoseismologcal studies 1980s have revealed that the most recent event and the average recurence interval of the ISTL. The approximately 7 km long portion of the fault system between Matsumoto and Okaya has been regarded as a gap without any active fault trace. The gap namely the "Shiojiri Pass Gap" has long been taken as a segment boundary owing to the geometric discontinuity. Recent geomorphological analyses of the gap have demonstrated a through-going left-lateral slip assocaited with recent earthquakes in this area, based on aerial photograph interpretation and excavation studies. Excavation study on this portion revealed that the latest faulting event occurred between 1,700 cal. B.P. to 1,310 cal. B.P. (255 A.D. -645 A.D.). The timing of the last faulting event at this study area coincides with the timing in the Gofukuji fault and Okaya fault. The active faults extending from the Matsumoto basin as far as the northwestern margin of the Suwa basin display the evidence for its recent reactivation at the same time.

南海トラフ沿いの海域は，近い将来巨大地震が発生する確率が極めて高いとされおり，政府地震調査研究推進本部は，当面10年間に取り組むべき地震調査研究に関する基本目標の一つとして，海溝型地震を対象とした調査観測研究による地震発生予測及び地震動・津波予測の高精度化を挙げている．発表者らは，高度化のためには震源断層に関連する活断層の位置・形状に関する資料を整備することが不可欠と考え，DEMから作成した南海トラフ沿いの海域の詳細なSD画像の判読を行ってきた．その結果，これまでの地震動や津波の記録などをもとに南海地震，東南海地震，想定東海地震に対応する破壊予測範囲（領域X:足摺岬沖～潮岬沖(A+B)，領域Y:潮岬沖～浜名湖沖(C+D)，領域Z:浜名湖沖～駿河湾(E)）区分（石橋・佐竹：1998など）にもとづくこれまでの予測手法（政府地震調査研究推進本部，2001)は）は不適切であり，活断層の位置・形状を考慮した地震発生予測を行う必要なことが明らかとなった．活断層の分布の概要 南海トラフに沿って発達する活断層については，徳山ほか（2001）などが，海底地形に加え反射断面から読み取れる地質構造の特徴を認定根拠に認定した通り，トラフに平行な前縁断層や分岐断層などの北傾斜の逆断層の発達が顕著である．しかし，この研究では海底地形は分解能の低い資料によっているために直線的かつ断片的に描かれており，活断層の位置・形状や連続・不連続に関する情報の信頼性は高くない．本研究では従来とは比較にならない分解能の高い地形画像を用いて，陸域活断層と同様の判読基準にもとづいて活断層判読を行ないトラフのほぼ全域の活断層の詳細な分布を明らかにした．これによって，長大な横ずれ断層の発見など数多くの新知見を得るとともに，活断層の連続性や独立性についても十分検討が可能なデータとして整備した．これまで認定された主要断層の多くは，上述の破壊領域区分を超えて連続するものや領域内で連続が途絶えるものが認められることが明らかになった．相模トラフ北東側の活断層は，大正関東地震の震源に関連すると考えられる東京海底谷の出口付近から北西に大磯海脚基部に至る活断層（相模構造線（木村,1975））と，元禄関東地震に関連すると考えられる東京海底谷出口付近から南東から南に房総半島南部沖に至る活断層（新称：野島崎沖断層系）が認められる．また，相模トラフ南西側にも石橋（1988）が存在を指摘した西相模湾断裂が，明瞭な断層変位地形を伴って発達することが確認された．駿河トラフから南海トラフに沿っても，東海沖活断層研究会（1999）の遠州断層系，小台場断層系,東海断層系，南海前縁断層系や，徳山ほか（2001）の南海OST断層系，四国沖前縁断層系，土佐断層系に属する活断層が認められるが，それぞれの断層系を構成する活断層の位置・形状および変位様式などは，これまで知られているものとは大きく異なる．たとえば，土佐断層系を構成する活断層の多くは長大な右横ずれ断層であることなど，地震発生予測に多大な影響を与える新情報が得られた． 歴史地震に関連する活断層 近年，熊野トラフの外縁隆起帯（outer ridge（茂木：1977））の基部に認められた分岐断層が1944年東南海地震の震源断層であるとの説（木村・木下：2009ほか）が注目されている．この断層は潮岬海底谷を挟んで東西に連続し，潮岬沖に設定された破壊領域区分とは調和的ではない．また，1946年南海地震の震源断層は潮岬の東から足摺岬沖に破壊領域を持つと想定されているが，これも分岐断層の位置・形状とは対応しない．新たに認定された活断層のうち1944年地震に対応すると推定される活断層は，熊野トラフ底を横切る東西性の逆断層で，東海沖活断層研究会（1999）が1994年地震の震源と推定する遠州断層系の南部に位置し，新鮮な活断層変位地形が認められる活動的な断層である．また，1946年地震に対応する活断層は，太地沖から潮岬海底谷を横切り土佐バエ南縁の急崖の基部を通り，足摺岬南東に達する新たに認定された逆断層である．二つの地震の震源断層の境界は新宮沖にあり，地震に伴う地殻変動や津波発生を説明するのに矛盾はない．このほか，安政東海地震・安生南海地震，宝永地震の震源断層と新たに認定された活断層とに対応関係についても発表時に言及する予定である．本発表は，海上保安庁と広島大学などが共同で行っている平成19－22年度科学研究費補助金（基盤研究（B）（（研究代表者：中田 高）の成果の一部である．

The Itoigawa-Shizuoka Tectonic Line active fault zone is one of the largest active faults in Japan, with a length of 150 km. The previous paleoseismological studies revealed a 14% possibility of a large earthquake in the next 30 years. The Japanese Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology has initiated an intensive research project on this fault zone in 2005, in which we have conducted a tectonic geomorphological study on the northern part of the fault zone in order to predict its coseismic behavior. We have interpreted largescale aerial photographs taken not only in recent years but also in the 1940s and 1960s for examining faultrelated topography including those which have been already modified or destroyed, and then conducted a field survey to determine ages of geomorphic surfaces. We also carried out photogrammetric analyses which have resulted in our highly-dense offset data whose spatial intervals are of 500-1000 meters in average. Based on these surveys, we estimated a net-slip rate distribution along the northern part of the fault zone, and calculated coseismic slip distribution assuming that the fault zone follows the characteristic earthquake model. Largeroffset areas were identified in the Hakuba Village and the Ikeda Town. These peaks of surficial slip distribution would imply subsurface fault which generate strong ground motion. The maximum vertical offset during the last earthquake is estimated to be 5 - 6 meters. Therefore, the coseismic net slip would exeed 10 meters when we assume the fault-slip responds to the maximum shear stress. Our detailed coseismic slip distribution and the subsurface fault geometry predict a moment magnitude of 7.5 for the northern part of the fault zone.

中田ほか（本大会発表）が報告するとおり，演者らは，相模トラフから四国沖の南海トラフに至るまでの範囲において，海上保安庁により取得されたマルチナロービーム音響測深データを再解析し，従来より解像度の高い経緯度３秒グリッドDEMを作成して海底地形の変動地形学的研究を実施した．海底地形を実体視判読することによる新たな試みである．<BR> ここでは，東南海地震・南海地震の震源域を含む，紀伊半島沖（東経134.5～137.5°）の海底地形と活構造について現在までに明らかになった知見を纏める．<BR><BR> 紀伊半島南方沖の海底地形は大きく以下の３つに分類される．第１は，紀伊半島沿岸から沖合い10～20km付近までの大陸棚とその外縁斜面．第２は大陸棚斜面の沖に広がる熊野舟状海盆と室戸舟状海盆．第３はその外側にある外縁隆起帯である．これらの地形それぞれにおいて明瞭な活構造が認められる．<BR><BR>大陸棚外縁部:<BR> 大陸棚外縁および大陸棚斜面は複数の氷期・間氷期の繰り返しの影響を強く受けた「多生的な地形(吉川,1997)」であり，その成因は複合的であるが，遠州灘・熊野灘・紀伊水道付近の大陸棚外縁には活撓曲が認められ，地形形成に活構造が大きく影響を及ぼしている（鈴木,2004,2010 中田,2009など）．このことは茂木(1977)や中村(1985)らが指摘してきたことであるが，音波探査記録に明瞭な断層面が確認されない等の理由もあって，90年代以降は注目されてこなかった．<BR> 詳細な海底地形観察によれば，1)大陸棚斜面全体が比較的大きな波長の撓曲崖を成し，2)その基部に小波長の撓曲崖や低断層崖を伴うことがある．3)遠州灘～熊野灘にかけては北上がりの複数列の断層崖があり，低角逆断層に特徴的なバルジ状の高まりや，明瞭な海底谷の右横ずれが認められる．4)活構造の一部は，活断層研究会(1991)や東海沖海底活断層研究会(1999)と一致するが，トレースの連続性には変更がある．5)1944年東南海地震，1946年南海地震とも関連する可能性がある（鈴木,2004）．6)陸棚外縁撓曲崖基部等に大規模な地すべりが密集している．<BR><BR>熊野舟状海盆・室戸舟状海盆：<BR> 熊野舟状海盆の標高は－2000m程度，室戸舟状海盆は－1200～1600m．音波探査記録によれば，活発な堆積活動が継続していることがわかる．地下地質の堆積面は大陸棚方向へ累積的に傾いている．また，両舟状海盆の南縁には北方へ傾く撓曲構造があり，第２志摩海丘や土佐ばえを隆起させている．熊野海盆の中央には志摩海脚南縁を限る活断層があり，海盆北部を隆起させている．また，海盆西部には背斜構造があり，比高300m程度の隆起帯が形成されている．<BR><BR>外縁隆起帯：<BR> 土佐ばえは最大標高－200m程度と大規模な隆起帯である．これより南方では階段状に急激に標高を低下させ，標高－4600m程度の南海トラフに至る．階段状の標高差が生じている場所に活断層が位置している．この点は従来の見解と大差はないが，土佐ばえ付近には，活断層沿いに土佐ばえ舟状海盆をはじめ，長さ5～30km（平均10km），幅3～5km程度の顕著な地溝状の地形が東北東～西南西方向に連続的に並ぶ．<BR><BR>顕著な地すべり：<BR> 海底地すべり地形が以下の場所に非常に明瞭に確認される．1)遠州灘の大陸棚外縁斜面を下刻する海底谷沿い（本宮山海底谷など），2)紀伊水道の大陸棚外縁斜面基部および紀伊海底谷に沿う斜面，3)室戸舟状海盆南縁の土佐ばえ隆起帯の北向き斜面，4)渥美半島南方の外縁隆起帯内の広域．<BR><BR>南海トラフ：<BR> 南海トラフは標高－4000～4800m程度．潮岬海底谷と天竜海底谷は外縁隆起帯を横断し，南海トラフ北縁の活断層沿いに流路跡を形成している．北縁の活断層トレースは紀伊水道沖および渥美半島南方でそれぞれ大きく屈曲し，この部分では活断層の連続性が不良である．<BR><BR> 本発表は平成19－22年度科学研究費補助金基盤研究（B）（研究代表者：中田 高）の成果の一部である．

1 はじめに<BR> 海上保安庁所有の測量船に搭載されたマルチナロービーム音響測深器によって、1986年以降に取得された測深データをもとに、3秒（約90 m）グリッドDEMを作成した。さらに、複数の画像処理ソフト（Macintosh用DEM解析ソフトSimple DEM Viewer、Windows用DEM解析ソフトGlobal Mapper、画像処理ソフトPhotoshopなど）を用いて立体視用画像（ステレオペア画像やアナグリフ画像）を作成した。空中写真による地形判読と同じように、海底地形を立体視して判読し、相模トラフ～駿河トラフの海底地形を詳細かつ効率的に解析することができた。その結果、これまでにはあまり明確にされていなかった地形や、新たに認定できた地形を多数確認することができた。以下には、その主な内容の概要を記述する。発表当日は立体画像（アナグリフ）を提示して、詳細に報告する予定である。<BR> 本発表は、平成19－22年度科学研究費補助金（基盤研究（B）（（研究代表者：中田 高）の成果の一部である。<BR><BR> 2 相模トラフおよびその周辺の海底地形<BR>(1) 相模トラフの東～北東縁に沿って、新旧複数の地形面が変形・切断されており、明瞭な断層変位地形が確認できる。これらの活断層トレースは、巨視的にはミ型雁行するように見える。<BR>(2) 初島の東方には、撓曲崖が存在する可能性がある。大正地震時の隆起との関係で検討する必要がある。<BR>(3) 伊豆大島と伊豆半島の間には、北西－南東方向に連続する細長いリッジが確認できる。これらは、本地域における群発地震の発生と関係する地形であると考えられる。<BR>(4) 伊豆大島の南西にある「利島海穴」は、新鮮で明瞭なカルデラである。ここを起源とするテフラがありそうである。<BR><BR>3 駿河トラフおよびその周辺の海底地形<BR>(1) 駿河トラフ西縁北部（久能山の東南東）では、海底谷がすべて上流側（北側）へ流れている。海底谷の連続から見ても、ここでは左横ずれ変位が累積している可能性が高い。<BR>(2) 駿河トラフ西縁の活断層トレースは非常に明瞭であるが、海岸線付近では不明瞭となり、海底地形だけからでは陸上への延長部を特定することはできない。<BR>(3) 駿河トラフ東方の伊豆海脚には、西へ移動する多数の地滑りがあり、トラフを狭窄している。<BR>(4) 伊豆半島南方、伊豆海脚の東方には、北北東－南南西方向（丹那断層と同じ走向）に連続する左ずれ活断層がありそうである。その延長は40km程度に達すると予想される。<BR>(5) 御前崎堆～金洲ノ瀬付近から南海トラフに沿っては、地質の硬軟を反映した明瞭な組織地形が確認できる。<BR>(6) 駿河トラフ～南海トラフの陸側斜面には、多数の地すべり地形が確認できる。とくに、金洲ノ瀬の東縁部は大きな地滑り地形が発達している。<BR>(7) 遠州灘周辺には、右横ずれの変位地形や、撓曲崖（遠州灘撓曲）が認められる。撓曲崖には地すべり地形が多く、遠州灘撓曲を横切る天竜海底谷・浜松海底谷・本宮山海底谷等は穿入蛇行しており、最近の活動性が高いことが伺われる。遠州灘撓曲の東北東の陸上部（牧ノ原）では、S面の高度が150m程度に達しており、両者が無関係とは思えない。<BR><BR>4 まとめ<BR> 海底活断層のトレースを含めて、今までにない精度で海底地形を論ずることが可能となった。成因が不明な海底地形もあるので、研究事例を集積してゆくことが重要である。

発表者らは，近い将来大地震が発生すると予測されている南海トラフ沿いの活断層の分布とその特徴を明らかにするために，変動地形学的研究を行っている．このために， 1986年以降に相模トラフから南海トラフいたる海域で，海上保安庁所有の測量船に搭載されたマルチナロービーム音響測深器によって取得された測深データをもとに作成した３秒（約90m）グリッドDEM（以下３秒DEM)をもとに，これまでにない詳細な海底地形画像を作成した．これらの画像は，これまでの250ｍグリッドDEMを用いた画像と比較して地形解像度に10倍程度の差が認められ，トラフ全域にわたる地形を詳細に把握することが可能となった．本発表では，新たに明らかになった南海トラフ沿いの地形とその特徴について概要を述べる．<BR><BR>詳細DEM画像の作成<BR> 海底地形の判読は，複数の画像処理ソフトを利用して海底画像の立体視用画像（ステレオペア画像やアナグリフ画像）を作成し，これを空中写真と同じように判読し効率的に地形解析を行った．具体的には， Macintosh用DEM解析ソフトSimple DEM Viewer&reg;を用い，光源を2つの対称点（たとえば北西と南東）に置いたステレオペア画像をそれぞれ作成した後に，画像処理ソフトPhotoshop&reg;で重ね合わせた．これによって，斜面の両側に影を付した地形が際立つ立体視用画像を作成した．また， Windows用DEM解析ソフトGlobal Mapper&reg;を用いて地形断面図や３Ｄ画像を作成し，地形判読の資料として活用した．<BR><BR>深海底のイメージを変える新知見<BR> このようにして明らかにされた地形は，これまでの深海底のイメーのジを変えるものであった．すなわち，深さ2000mを超える海底では，混濁流が流下する海底谷や斜面崩壊が発生する陸棚斜面やトラフ陸側斜面など急傾斜を除いては，一般に堆積作業が卓越すると考えられているが，南海トラフに沿った海底では，深海平坦面を除けば，面的な浸食作用によって形成されと考えられる地形が広域的に認められることが明らかになった．<BR> 逆断層の上盤側では広い範囲で背斜状の高まりが浸食され，硬軟の地層が背斜構造を反映する組織地形を形成していることが読み取れる．海底谷が背斜構造を深く浸食する場所では，谷底を横切って小規模なケスタ状の地形が発達するのが認められる．また，分岐断層が形成した比高約500mの断層崖には大規模な崩壊が認められる．<BR> 断層運動などに伴って形成された撓曲崖などの緩やかな斜面では，馬蹄形をした滑落崖を伴う地すべりが認められる．傾斜が１度にも満たない未固結堆積物に覆われた緩やかな斜面でも大小の地すべり地形が認められ，広い範囲で面的な浸食作用が進行している．<BR> これらの浸食地形の成因として，巨大地震に伴う強震動によって急崖の大規模な崩壊や未固結堆積物の側方流動による地すべりが発生するとともに，断層変位によって傾斜の増した上盤側の隆起部では激しいゆれによって未固結堆積物が「灰神楽」状に巻き上げられ，硬軟の地層に差別的な浸食が起こったと考えられる．このような差別浸食地形は，南海トラフ陸側斜面で分岐断層上盤側の相対的隆起部に広く認められ，「成長する組織地形」と考えることができる．<BR> 活断層については，これまで認定されてきた断層の連続性や活動度などについて，より詳細な検討が可能となった．また，これまで知られていなかった長大な横ずれ断層の発見など数多くの新知見を得た．既に報告のある海底火山，泥火山についてもさらに詳細な分布などを明らかにした．これらについては，別途報告する予定である．<BR><BR>残された課題<BR> 詳細海底地形画像によって，これまではあまり問題とされなかった数多くの閉塞凹地が発見された．その中には変動地形とは考え難いものが少なくなく，狭長で10km以上連続するものがあり浸食起源と考えられるが，その成因についてはさらに検討する必要がある．<BR> 本発表は，海上保安庁と広島大学などが共同で行っている平成19－22年度科学研究費補助金（基盤研究（B）（（研究代表者：中田 高）の成果の一部である．

岩手・宮城内陸地震は，従来活断層の存在が指摘されていない場所に起き，「想定外」の災害を招いた．しかし地震後の調査によって，震源域には活断層が存在していたことがわかった．もしもその存在が事前に周知され，適正に地震規模が推定され，被害想定に基づく地震対策が地域防災計画等に十分反映されていれば，今回の地震被害は軽減され，救助・救援活動を効率的に行うことができた可能性がある．今回の地震は活断層の事前認定の重要性を改めて示した．しかし一方で，事前に確認できる活断層は震源断層に比べてはるかに短く，地震規模を適切に想定することは困難であった．短い活断層が起こす地震の規模をいかに予測するかという重大な課題を提示した．

詳細海底地形図による遠州沖の断層変位地形判読100226 Fault-related Submarine Features off Enshu, Central Japan中田 高（広島工業大学）・渡辺満久（東洋大学）・鈴木康弘（名古屋大学）・後藤秀昭（広島大学）・徳山英一（東京大学）・隈元 崇（岡山大学）加藤幸弘・西澤あずさ・泉 紀明・伊藤弘志・渡邊奈保子（海上保安庁）・植木俊明（海洋先端技術研究所）Takashi NAKATA (Hiroshima Inst.Tech.), Mitsuhia WATANBE (Toyo Univ.), Yasuhiro SUZUKI (Nagoya Univ.) Hideaki GOTO (Hiroshima Univ.), Eiichi TOKUYAMA (Univ. Tokyo), Takashi KUMAMOTO (Okayama Univ.)Yukihiro KATO, Azusa NISHIZAWA, Noriaki IZUMI, HiroshiITO, Naoko WATANABE (Japan Coast Guard)Toshiaki UEKI (Ocean High Tech.Inst, Inc.)キーワード：南海トラフ，遠州灘，海底地形，海底活断層Keywords: Nankai Trough, Enshu-nada, submarine topography, submarine fault研究の目的 南海トラフ沿いの海底活断層を対象に、断層変位地形を詳細に調査・計測する目的のために，海上保安庁などによって取得された測深データを基に駿河湾から四国南西沖に至る海域の詳細な海底地形図の作成を進めている．オリジナルデータの仕様が比較的に均質であった遠州沖の海域は，データの接合とDEM化の処理がスムーズに進み詳細な海底地形図が作成することができたので，それを基に地形分類図を作成した．この海域では，これまでも茂木（1977）や東海沖海底活断層研究会（1999）などによって主要な地形とその性状については記載されているが，本研究では，従来の成果よりも精度よく微細な海底地形を把握し，その形態的特徴とその成因を検討した．使用したデータとその処理海上保安庁所有の測量船に搭載されたマルチビーム音響測深器によって，1986年以降に遠州灘―相模湾にかけて取得されたデータ（速度５ノット～８ノット程度・ビームを２度間隔（１１８４ファイル・データ量：約１６GB））を使用した．オリジナルデータに対して，航跡補正、各種バイアス補正、動揺センサーによる補正、音速度補正、喫水補正等の各種補正を実施した後，音響的・電気的ノイズ、浮遊物によるノイズ等を除去し修正済みPingファイルを作成した．このデータをもとに３秒メッシュグリッドでDEMを生成し，これをもとに縮尺10万分の1で10m間隔の等深線図を作成した．検討結果の概要 御前崎海脚から志摩海脚にかけて、大陸棚外縁から遠州海盆と呼ばれる深海平坦面や天竜海底谷に下る大陸斜面およびその基部に発達する海底には，右横ずれ変位を伴う逆断層と考えられる遠州断層（東海沖海底活断層研究会編：1999）の影響を強く受けたさまざまな断層変位地形が発達する．遠州断層は，北東－南西に延びる遠州トラフの北縁にそって急崖（海底断層崖）や大陸斜面に大きな撓みを形成している．大陸斜面を深く開析する浜松海底谷などの海底谷が，遠州トラフに合流する地点では谷底を横切る比高30m程度の低い急崖が認められるなど，この断層の運動が海底まで達する活動的で新しいものであると判断される．また，断層崖やその延長に見られる撓曲崖の表面に発達する無数のガリー（小開析谷）が，100m から数100mほど系統的に右にずれる屈曲谷が発達しているのが観察される．このほか，遠州断層の北に沿っては小海丘が連続的に発達しており，断層運動に伴う局地的な隆起や海底面の逆傾斜が示唆される．さらに，大陸棚斜面にはいくつかの比較的大規模な地滑り地形が認められるほか，これまで竜洋海底谷と呼ばれてきた地形も，地滑りに伴う大規模な 開口亀裂と考えられる地形である可能性が指摘される．本発表には，平成２０年度科学研究費補助金（ 基盤研究（B）（一般））「海底活断層から発生する大地震の予測精度向上のための変動地形学的研究」研究代表者：中田 高の一部を使用した．