研究者業績
基本情報
研究分野
1経歴
5-
2026年4月 - 現在
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2021年4月 - 現在
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2022年4月 - 2026年3月
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2019年4月 - 2021年3月
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2012年4月 - 2019年3月
学歴
3-
- 2009年
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- 2005年
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- 2003年
委員歴
2-
2025年4月 - 現在
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2020年9月 - 2025年3月
受賞
1-
2024年2月
論文
25-
愛知教育大学研究報告. 教育科学編 71 62-67 2022年3月1日 筆頭著者type:text This study explored the stability of bullying and victimization in early adolescence. In total, 1,354 children aged 10-15 years from elementary and junior high school participated in this study over a 3-year period. Participating children answered self-report questionnaires that measured bullying and victimization. Each school year, in the first questionnaire, participants were asked to report the degree of bullying and victimization experienced from April until the present. The second and third questionnaires recorded bullying and victimization experienced between the previous self-report and the present. Previous self-reported bullying and victimization showed significant positive correlations with subsequent self-reported bullying/victimization, even if class members changed each school year. Mechanisms underlying the stability of bullying and victimization were discussed.
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パーソナリティ研究 29(2) 50-60 2020年8月4日 査読有り筆頭著者これまでの研究では,いじめ被害と自己像の不安定性がいじめ加害と関係する可能性が示唆されているものの,いじめ被害と自己像の不安定性の因果関係は示されてこなかった。そこで,本研究では3時点の縦断調査によってこれらの関係を示すことが主な目的であった。調査対象者は,小学校5, 6年生420名,中学校1, 2, 3年生942名の計1,362名であり,1年間において3回の質問紙調査を実施した。質問紙では,自己像の不安定性,いじめ被害経験,いじめ加害経験の測定を行った。いじめ被害経験と加害経験については,1回目の調査では現在の学年になってから,2, 3回目の調査では前の調査からのことを尋ねた。交差遅延モデルによる分析の結果,一部有意な傾向のパスを含むが,中学生においてのみ,自己像の不安定性が高いことがいじめ被害経験を高め,いじめ被害経験がいじめ加害経験を予測することが示唆された。
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愛知教育大学教育臨床総合センター紀要 9 1-10 2019年7月type:text 現代社会において、不登校やいじめ問題をはじめ、児童・生徒の不適応問題が着目されている。児童・生徒の日常生活において、学校生活はその大部分を占める。本研究は、KSDの教示から指定の人物の描画の教示を省いたうえで、①学校場面の描画、及び自由記述によるPDIから学校イメージを検討すること②描画に現れる学校イメージと学校内での精神的健康の関係を検討することの2点を目的とした。分析の結果、学校イメージによっていくつかの特徴的な群に分類され、各群により精神的健康に差が見られた。本研究によって、KSDの変法を用いた描画によって児童・生徒が抱く学校イメージと精神的健康状態がアセスメントできる可能性が示唆された。本研究は、学校臨床に携わる心理士にとって、児童・生徒をアセスメントし、支援をするための一助となるだろう。
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心理臨床学研究 37(2) 97-108 2019年6月 査読有り筆頭著者コレクション : 国立国会図書館デジタルコレクション > デジタル化資料 > 雑誌
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愛知教育大学教育臨床総合センター紀要 8 26-35 2019年3月type:text 本研究では,教員志望学生において大学入学後の特別支援に関する経験,特別支援に対する認知的複雑性,援助要請スタイルが特別な支援を必要とする児童生徒の指導場面時の対処行動に関係する要因を場面想定法を用いた質問紙調査により検討した。その結果,設定した全ての指導場面において援助要請自立傾向から問題解決志向への正の影響,援助経験から問題解決に向けた対処行動への正の影響がみられた。一方で,援助要請過剰傾向は,気になる児童生徒への指導場面と緊急な対応を求められる児童生徒・対応が困難な児童生徒の指導場面とでは,対処行動に異なる影響がみられる等, 指導場面によって対処行動に関係する要因が異なることが示唆された。
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愛知教育大学研究報告. 教育科学編 67(1) 49-57 2018年3月 筆頭著者type:text 本研究は,前青年期にあたる小学校高学年から中学校における自己概念と自己評価感情の揺れおよび高さとの関連を明らかにすることが目的であった。小学校5,6年生505名(男子261名,女子244名),中学校1~3年生947名(男子465名,女子482名)の計1,452名を対象に,3か月間を空けて縦断的な質問紙調査を実施した。小学校高学年男子では,肯定的自己概念の領域数が多い群では,社会基準-肯定的自己評価感情が揺れにくいという結果が得られた。また,女子中学生では,否定的自己概念領域数が少ない人の中で,肯定的自己概念領域数が多い群で社会基準-肯定的自己評価感情が揺れにくいという結果が得られ,緩衝仮説を実証した。男子中学生において,否定的自己概念延べ数が多い群では,社会基準-否定的自己評価感情は揺れやすかった。肯定的自己概念領域数と否定的自己概念領域数の相まった影響についてはみられなかった。自己像の不安定性と個人基準-肯定的自己評価感情の揺れ及び個人基準-否定的自己評価感情の揺れとの間には関連がみられなかった。前青年期における発達段階や性別の違いによる自己概念と自己評価感情の結びつきが明らかにされた。
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愛知教育大学教育臨床総合センター紀要 7 7-15 2017年7月 筆頭著者type:text 本研究では,愛知教育大学附属名古屋中学校が愛知教育大学との連携を通して行っているアンケートを用いたメンタルヘルス予防の実践報告を行い,アンケートを通した連携及び,アンケート活用における成果と課題について検討を行った。その結果,アンケート活用に関する成果として,教師が自分の生徒理解のあり方を振り返りやすくなったことや,生徒の心の変化を理解しやすくなったこと,生徒に関する教師間の話し合いが深まりやすくなったことなどがあると考えられた。その一方で,中学校における連携窓口を務める教師に求められる力量や役割の大きさ,アンケート実施から結果のフィードバックまでの時間の長さなどの課題があると考えられた。
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心理臨床学研究 34(4) 390-400 2016年10月 査読有り筆頭著者コレクション : 国立国会図書館デジタルコレクション > デジタル化資料 > 雑誌
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愛知教育大学教育臨床総合センター紀要 5 35-40 2015年7月type:text 本論文では,学校臨床実習において大学院生である実習生が中学校という学校現場で体験する心理臨床的テーマについて考察することを目的とした。筆者らが実習として赴いたA中学校で行った活動について,いくつかエピソードを挙げ,それぞれの活動から浮かび上がってきた心理臨床的テーマを検討した。その結果,『心理臨床における「枠」の感覚』,『ミクロな視点とマクロな視点』,『「存在すること」と「何かすること」』,『心理の専門性の曖昧さ,心理の専門家としてのアイデンティティ』の4つのテーマが抽出された。学校現場は大学附属の相談室とは異なり,心理臨床の「枠」を柔軟に組み替えていくことが求められる場であるため,実習生は戸惑うことが多いが,「枠」が定まっていないことにより「枠」の意味をより考えることになると考えられる。また,実習生の感じる居場所のなさは社会で働く上で感じるものでもあるため,大学院の実習で経験することは将来のために生きるものであると言える。そして,そのような実習生の学びを支える大学教員はプログラム化された内容と実習生の創造性に任せた内容とのバランスを考える必要があると考えられる。
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愛知教育大学教育臨床総合センター紀要 6 9-17 2015年 筆頭著者type:text 本研究では,発達障害の可能性のある児童・生徒の入口支援の開始時において教師が保護者とどのように関わっているかを,588名のアンケート調査から検討した。得られたデータを K J 法によって分類した結果,『話し合いに至るまでの土台作り』,『話す際の構造』,『話し合いの際の内容』,『話し方』,『関わりの姿勢』の5個のカテゴリグループが構成された。分析の結果,教師は保護者との話し合いに至るまでに保護者との信頼関係づくりに努めており,学校内では校内連携体制を構築している様子がうかがえた。また,保護者と話し合うタイミングや話す人などの話す際の構造は多様であると言えた。さらに教師は保護者との間で,各々しか知らない情報も含めて学校や家庭での様子などの子どもの情報を幅広く共有し合っている様子がうかがえた。なお話し合いの際には,断定しない言い方や保護者の思いを尊重する姿勢など,話し方や関わり方に配慮していると言えた。
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箱庭療法学研究 25(1) 65-76 2012年 査読有り筆頭著者本研究では, 児童養護施設に入所する, チックを持つ子どもの事例から, チックに含まれる心理的な意味と対人関係上の役割について, クライエントとセラピストとの音声表現の相互交流に注目して検討を行った。その結果, チックには迫害不安などの苦痛を伴う情動が含まれていると思われた。また, チックには苦痛を伴う情動を排出する役割や, 心理的苦痛を感じていることを示すことによってセラピストとクライエントとの相互交流を調整する役割があると考えられた。さらに, チックの心理療法では, クライエントのチックや言動の強さやテンポだけでなく, セラピスト自身の声や言動の強さやテンポにも注意することや, 音やリズムが前景に表れたクライエントの表現に対してセラピストが音声表現の形式を用いて返すことが重要であると思われた。そして, クライエントが排出した情動をセラピストが和らげて返すという関わりが, セラピーの進展に有効である可能性が考えられた。
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愛知教育大学教育臨床総合センター紀要 5 1-10 2012年type:text 本研究では,溝上(1999)の自己評価尺度の短縮版である自己評価感情尺度(SSEAS)の作成を行った。これまでの自己評価感情を測定する尺度は,尺度内の項目数が多かったり,自己評価の肯定次元と否定次元の区別がされていなかったり,個人基準の自己評価と社会基準の自己評価の区別がされていないなどの問題点があった。本研究は調査1と調査2から成っており,両調査に参加した131名の大学生のデータが用いられた。探索的因子分析を行い,内的整合性と妥当性が検討された。その結果,短縮版自己評価感情尺度は,「個人基準-肯定的自己評価感情」,「個人基準-否定的自己評価感情」,「社会基準-肯定的自己評価感情」,「社会基準-否定的自己評価感情」の4因子から構成された。各因子におけるα係数は高く,他の関連する変数との相関関係は概ね予想通りであった。また,調査2では再検査信頼性の高さも確認された。
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心理臨床学研究 28(3) 268-278 2010年8月 査読有り筆頭著者コレクション : 国立国会図書館デジタルコレクション > デジタル化資料 > 雑誌
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教育心理学研究 56(3) 330-340 2008年9月 査読有り筆頭著者コレクション : 国立国会図書館デジタルコレクション > 電子書籍・電子雑誌 > 学術機関 > 学協会
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京都大学大学院教育学研究科紀要 52 253-265 2006年 査読有り筆頭著者この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。