駒木 伸比古

Abstract Capsicum peppers are among the oldest domesticated crops in the Americas. Columbus introduced them to Europe, from where they spread to the Far East via Africa, South Asia, and Southeast Asia. However, the details of how Capsicum peppers were introduced into the Asia–Pacific region and their subsequent dispersal remain unknown. Therefore, we investigated the genetic diversity and relationships of Capsicum frutescens in the Asia–Pacific region through restriction site-associated DNA sequencing (RAD-seq) and the sequencing of a variable chloroplast genome locus. The RAD-seq analysis showed that three accessions from Japan are most closely related to those from the Americas and Micronesia, and are distant from most of those from islands and continental Southeast Asia. Although C. frutescens has two chloroplast haplotypes (T and TC), only the T type was found in the Americas and Japan, whereas both types were distributed in other regions. Therefore, we postulate that some C. frutescens accessions were introduced into the Asia–Pacific region from the Americas via the Pacific dispersal route, whereas only the T type was introduced into Japan. Evidence for this Pacific dispersal route of C. frutescens could lead to a reconsideration of the dispersal routes of other crops native to the Americas.

１．研究課題と目的 近年，多くの先進諸国において人口減少や脱工業化が進み，都市の縮小がみられる。韓国においても将来的な人口減少への危機感から，「縮小都市」への関心は高い。韓国でも日本以上に地方都市の衰退が懸念されているものの，日本の地方都市にみられるような「シャッター商店街」のような現象は韓国では起こりにくく，店舗の激しい入れ替わりによって，市街地の活況や構造は縮小しつつも維持されている。韓国の「縮小都市」を定義するいくつかの研究の中で，グほか（2016）は，韓国の77市のうち20市を「縮小都市」として抽出している。本研究の目的は，「縮小都市」として位置づけられる韓国の地方都市の中で，全羅北道南原市を研究対象地域とし，中心商業地の構造変化を，都市の骨格をなす主要施設の立地と店舗構成から明らかにすることを目的とする。韓国行政安全部が2021年に指定した「人口減少地域」にも南原市は含まれている。 ２．研究対象地域の概要 南原市は韓国・全羅北道の南東部にあり，小白山脈の西となる盆地内に位置している。同市は，南東側は慶尚南道，東側は全羅南道と接している。盆地に位置するため，全羅北道の全州市や，光州広域市などの大都市とは隔絶して独立した都市圏を形成している。一方で南原市は，古くから交通の要衝にあって，内陸の関門としての文化的・経済的接触地帯であった。現在でも道路交通として，2つの高速道路が交差するなど，隣接都市圏へのアクセスは良い。鉄道交通として，全州と麗水を結ぶ湖南線が走る。南原駅は市街地の北側に位置していたが，現在は市街地から大きく離れた西部に移設された。南原駅はKTXの停車駅でもあり，ソウルと直通している。観光資源として，「春香伝」の舞台として有名な広寒楼苑が市街地内に位置している。南原市の2015年人口は80,499であったが，2022年では75,259と，短期間に6.5％減少している。 ３．調査の方法 韓国の商業地における店舗の入れ替わりは日本に比して頻繁で，その新陳代謝が都市を活気づける要因ともなっている。そうした変化を既存の資料から明らかにすることは難しく，本研究では橋本ほか（2018）の調査方法を用いて中心商業地の店舗構成を明らかにすることを試みた。それに加えて，韓国の地方都市の都市構造において，その変化を把握するためには，公共施設などの移転との関係を理解する必要がある。それらも含めた南原市の中心商業地の現況について，関連機関への聞き取り調査を行った。 ４．中心商業地の構造変化 南原市の中心商業地は，盆地を北東から南西に流れる蓼川の北岸に位置し，一帯は方形上の道路構造をなしている。中心商業地の骨格をなすのは，東西に延びる南門路であり，この通り沿いに商業施設が最も集積している。南門路の南部中央に広寒楼苑が位置し，観光の拠点となっている。市街地の南西部に公設在来市場が立地しており，ここでは五日市が開催されている。南門路の北側では，旧南原駅から南に延びる香丹路周辺に市庁舎が立地していたが，1990年代に北東1kmの位置に移転したことで，都市の中心が移動した。共用バスターミナルは中心商業地と新市庁舎との中間地点に位置する一方，高速バスターミナルは近年まで，新市庁舎のさらに東側となる南原ICに近い位置にあって，ここにはロッテの大型マートも立地している。 調査の結果から，中心商業地の東西軸である南門路沿いには，スポーツ用品店をはじめとして同業種の店舗集積があり，人口規模に比して商業地の活気が維持されているように見える。一方で，鉄道駅や公共施設が移転した市街地の北側地域では，空店舗などの低未利用地も目立つ中で，リモデリングしたカフェ等の出店もあり，土地利用再編の萌芽がみられる。上記のエリアでは，商業集積地区と在来市場での業種によるすみ分けがなされている一方，カフェなどの新しいタイプの飲食店は移転した市庁舎のある地区に新規の商業集積を形成しており，商業機能の役割分担にも注目する必要がある。 本発表はJSPS科研費・基盤研究(B)『地方活性化に向けた韓国地方都市の時空間ダイナミズムに関する研究（課題番号：22H00761）』の助成を受けた。

農業・農村の有する多面的機能が注目されるなかで，本稿は集落営農に注目することで，農地や地域社会維持という観点から現代日本の農業地域区分の可能性を示すことを目的とした。市町村において集落営農が盛んとなる条件と役割を踏まえた指標を検討し，従来の多変量解析を用いた農業地域区分の手法を援用した地域の類型化および地域区分を行った。その結果，東西区分や地形，都市圏からの距離などが反映された地域類型および地域区分を導出することができた。その根底には水稲作を基盤とする伝統的な農業が行われているか否かという地域的特徴があること，そして都道府県による政策動向が区分に現れることの2点があることが明らかとなった。このことは，集落内での伝統的な農業が行われている地域では地域コミュニティや農地管理が比較的行いやすいが，政策主導の集落営農という性格上，各種の関連施策の状況によっては集落営農の活動が左右されることを意味していると考えられる。

This study first reviewed previous literature on 1) the residential environments and everyday lives of older adults to examine universal factors enabling aging-in-place initiatives, and 2) the generation and outcomes of aging and shrinking suburbs in the Japanese context, via comparisons with case studies in Western cities. A case study was then conducted in the suburbs of Gifu to provide a clear impression of older adults’ daily lives and their perceived barriers in aging and shrinking suburbs in Japan. Finally, we discussed challenges involved in enabling aging-in-place initiatives whose major goal is to provide residential environments in which older adults can maintain continuous residency in their attached homes and neighborhoods in Japanese cities. The case study revealed that many older adults wished to continue living in their homes and neighborhoods. Diversification of accessible support in families and modification of interrelationships among family, housing, and welfare can contribute to adjustments in later life. Systems to support mobility after ceasing driving should be examined in more detail, because older adults were not satisfied with bus service quality, resulting in individuals postponing the decision to cease driving. To enable aging-in-place initiatives in Japan, cooperation among different ministries in national government and divisions at the municipal level is necessary.

Food access is key to understanding the elderly’s shopping environment. Usually, food access is simply calculated based on the distance between an elderly person’s home and his/her nearest fresh food store. The Ministry of Agriculture, Forestry and Fisheries has used this approach to make food access maps throughout Japan. However, these maps do not account for the different food products that are available at different stores.<br /> The purpose of this study was to develop new food access maps using food availability rates for healthy eating indicator shopping basket (HEISB). First, we developed three types of HEISB: fresh food (with 33 items), processed food (with 49 items), and ready to eat meals (with three items). The types of food retailers we examined were supermarkets, convenience stores, drug stores, discount stores, and mobile sales wagons, each of which was located in our study area. Second, we developed three new types of food access maps using the availability of food in these store types to supply the<br /> three types of HEISB.<br /> Food availability for the three HEISB types differed dramatically by store type. For fresh foods, all supermarkets and mobile sales wagons showed high availability, some convenience stores had middle levels of availability, and the availability at other store types was quite low. However, with respect to processed foods, many stores showed high degrees of availability, including supermarkets, convenience stores, and drug stores. For ready to eat meals, most stores showed more than 80% availability of the required food items.<br /> Recently, elderly Japanese citizens have greatly increased their consumption of processed foods and ready to eat meals. Thus, these new food access maps will give us a more accurate representation of the elderly’s food shopping environment.

本稿は，2000年代以降に出店した大規模商業施設の出店場所における過去（1970年代後半から1980年代前半）の土地利用状況（出店用地）を，全国スケールで検討したものである。GIS分析などにより得られた結果は，次の通りである。第一は，農地・工場区画の転用や丘陵地の開発が，2000年以降の出店をもたらしていた点である。また，2007年末の立地規制強化により，数量的抑制だけでなく土地利用的抑制も図られていた。第二は，出店場所周辺の人口分布および出店自治体の都市規模により，出店用地に特徴がみられた点である。DID内外で，都市的土地利用と農村的土地利用とはほぼ逆相関の関係を示した。また，都市的・農村的土地利用のいずれが卓越するかの自治体人口閾値は，10万～30万であった。第三は，都道府県によって出店用地の傾向が異なる点である。構成比に基づき大きく「農地型」，「都市型」，「都市・工場型」，「農地・海域型」の4グループに分けることができ，大都市圏および広域中心都市を有する地域は「都市型」と「都市・工場型」に，地方圏は「農地型」と「農地・海域型」に，それぞれ分類された。

本稿は，マイクロジオデータである「商業集積統計」を用いて，中心市街地活性化計画認定都市の基本計画区域内における商業・サービス業の集積状況を業種に基づき分析・検討したものである．その結果，人口規模の小さな自治体ほど，基本計画区域内への商業・サービス業の集積が高まる傾向にあることが明らかとなった．また業種によってその集積状況は異なっており，高次の業種は集積する一方で，日常的に利用される業種の集積は低かった．さらに，基本計画区域内での業種構成は地域性がみられてグループ化が可能であること，自治体の人口規模とも関連していること，そして地理的分布にも特徴がみられることが明らかとなった．

本稿は，韓国の地方都市における商業地域を把握することを念頭に置き，建物利用や業種構成に着目したフィールドワークに基づく土地利用データベースの作成手順を紹介するとともに，その有効性を検討した。データベースの作成に関しては，韓国における地図データの整備・利用可能状況，研究対象都市およびその調査範囲の設定方法，現地調査における手順・留意事項，GISデータ作成方法を整理して示すとともに，結果例を提示した。その結果，水平的・垂直的な土地利用の分析だけでなく新旧市街地の定量的な比較も可能であり，GISを援用することで，空間的な分布・変化の傾向も把握可能であることを示すことができた。また，都市内部構造の転換点とその要因を追及することも可能であり，韓国における都市間の比較や，韓国と日本の地方都市の比較を見込めることを指摘できた。

本稿は，韓国において現在みられるような「割引店」を主とした大型店が業態として確立した背景を把握するとともに，立地状況を明らかにすることを目的とした。その際に，韓国における政策転換に伴う小売業に関する制度の変化との関わりにも注目した。そして韓国における流通業，特に大型店に関する規制の変遷を整理するとともに，韓国における大型店が業態としてどのように成立，成長してきたのかを検討した。さらに，地図化することで，現在立地している大型店の出店時期や規模について考察した。その結果，（1）大型店に関する流通規制の方向性が2010年前後に大きく変化したこと，（2）流通規制の変化に伴い，1990 年代にソウル大都市圏や広域市などに限定されていた大型店の立地が，2000年代に入り地方の小都市にまで全国展開していったものの，2010年代になると出店数が急激に減少し，立地も大都市圏付近に回帰しつつあること，の2点が明らかとなった。

本稿は，韓国の基本的な人口動態を明らかにするとともに，少子高齢化の進展する日韓の地方都市に対する活性化策について検証することを目的とする。韓国国内の地域別の人口分布とその変化についてみると，首都ソウルおよび首都圏への一極集中が進んでおり，それらの地域以外からの人口流出によって都市間格差が拡大している。首都圏に隣接する忠清南道の都市群を事例として，その人口動態を分析した結果，首都圏に近接して位置する人口規模の大きい都市ほど人口増加を示す一方で，下位都市では大幅な人口減少を示しており，道内部でも二極化する構造が明らかとなった。加えて本稿では，そうした都市間格差を是正するための日本と韓国における都市活性化策について，特に2000年代以降の地方都市への施策を比較・検討した。両国に共通する特徴として，1990年代の景気後退の影響により，政策の方向性が経済成長を前提とした国家主導型から，低成長時代を見据えた地域主導型に転じていることを指摘できる。

本稿は地方都市である愛知県豊橋市における中心市街地を対象として，地元大学のまちづくり系コースに所属する大学生が，写真共有サイトをもちいることによって，地域資源をどのように撮影・収集したかを検討したものである。その際，写真撮影地点の分布特性と投稿した写真に付加された位置情報のずれの２点に注目することにした。まちづくりに関する演習科目を受講した大学生を４～５名からなるグループに分けて，まちを歩いてその歴史や特徴を知る「まちあるきプラン」のテーマを設定するとともに，それぞれが提案に利用する写真を撮影し，写真共有サイトに投稿した。投稿された写真のうち，テーマ外のものや重複を除いた148枚について，カーネル密度推定法などの空間解析を行った。その結果，（1）写真共有サイトを利用することによって，学生による写真撮影記録を容易に整理して目に見える形で示したり分析できたりすること，（2）写真共有サイトの利用が受講学生の演習プロジェクトに対するモチベーション向上に寄与していること，（3）写真投稿における位置情報の付加やその精度に関して注意が必要であること，の３点を確認することができた。こうした結果を通じて，行政や住民によるオープンデータ推進に向けた取り組みが活発化している豊橋市において大学生がかかわっていくことで，より多様なオープンデータの収集に寄与できることを示唆した。

本稿は、ラオス南部・チャムパサック県パトゥムポーン郡パックペオ村を対象村落とし、空中写真とGPS・GISを用いて建物データを作成した過程に関する報告である。自動記録設定したGPSロガーを持参して村落内をくまなく歩いて建物の状況を調査するとともに、その移動経路を記録した。さらに、空中写真を用いて正確な位置情報を有した建物のGISデータを作成し、調査に基づく利用・壁材の状況を属性データとして付加した。その結果、村落における建物状況を示す建物状況示す地図を作成することができた。加えて、詳細な地図が入手困難な村落でも、建築状況を比較検討するなどの実用に耐えうる建物データが作成できることを確認できた。

2015年12月に「平成26年商業統計調査」の結果が公表されたことで，2008年11月に「平成19年商業統計調査」の結果が公表されて以来，ほぼ7年ぶりに日本における商業動向を把握することが可能となった．この背景には，2012年の経済センサスの設立および実施が挙げられる．本稿では，経済センサス実施にともなう商業統計における調査方法および項目の変化とその利用について解説することを目的とした．実態に応じた調査が実施されたことで，最近の商業・流通業の動向に応じた分析や状況把握が可能となった．ただし調査対象および方法が変更されたため，時系列変化を検討する際には十分な注意が必要である．

本研究は，地方都市である愛知県豊橋市を事例として，大型店撤退などによる商業機能の衰退をきっかけとして，中心市街地における商店街を場として地域住民およびアーティストにより始められたまちづくり活動「とよはし都市型アートイベントsebone」をとりあげ，中心市街地における商店街・まちなか活性化に向けたまちづくり活動の展開とその可能性について検討した。まず，中心市街地における商業機能の変化とまちづくり活動について整理した。続いて，活動の中心となっている「駅南エリア」とその中に位置する商店街「水上ビル」の概要とその変遷について検討した。さらにまちづくり活動の成立経緯を整理するとともに，活動内容やメンバーの参加動機，メンバー間のつながりなどについて分析を行った。最後に，まちづくり活動の展開プロセスと持続要因について，先行研究をふまえつつ考察した。その結果，今日に至るまでの持続要因として，地域住民からの中心市街地問題への関心発起があったこと，メンバーと商店街との信頼関係が構築されていること，情報共有および情報発信の仕組み作りが整備されていること，行政や民間企業，地域住民からの有形無形のサポートがあること，多彩な専門知識・技術をもったメンバーが存在していること，他のまちづくり活動とのゆるやかな連携と協賛企業からの資金提供があること，の6点が提示できた。さらに，こうした活動ノウハウを他のまちづくり団体間で共有したり意見交換する場や機会が行政により提供されていることで，豊橋市中心市街地全体のまちづくり活動が刺激されていることが示された。

The purpose of this study is to analyze the factors that have disrupted the healthy eating behaviors of the elderly. We supposed that there were two main factors, which were inadequate access to food and weak ties with family and the local community. In the local city that was composed of urban and rural area, these two factors were expected to cause the elderly residents a poor nutritional condition. An empirical study was conducted in City A that is located in the northern part of Tokyo metropolitan area. Logistic regression analyses were adopted. The dependent variable was “dietary diversity score”, and independent variables were “sex”, “age”, “income”, “family members living together”, “need of assistance”, “spending daytime alone”, “eating a meal with someone”, “the distance to supermarkets”, and “the frequency of participation in some hobby-related groups”. The results of logistic regression analyses showed that the dietary diversity scores of the elderly who lived in the area far from the supermarket were lower. Although controlling this effect, “the frequency of participation in some hobby-related groups” was statistically significant. These results suggested that inadequate access to food and weak ties with family and the local community have disrupted the healthy eating behaviors of the elderly.

The purposes of this study are to map residential areas of elderly people at high risk of undernutrition (food desert areas), and to assess mobile sales wagons as a form of support for disadvantaged shoppers. The research methods are as follows: (1) prepare a map that shows high-density areas of elderly people who suffer from poor nutrition; (2) compare the locations of undernourished elderly people in relation to stations where mobile sales wagons stop; and, (3) assess the efficiency of mobile sales wagon support by comparing these locations, and suggest improvements. The findings of this research are as follows. (1) There are long distances between the locations of poor food access areas and high-density areas of undernourished elderly people. Local communities of people with limited access to shopping facilities are mainly located in suburban agricultural areas, whereas residential areas of undernourished elderly people are located in suburban agricultural areas and city centers. (2) Wagon stations are mainly located in residential areas of relatively poor food access areas; there are no stations in city centers. (3) The customer ratio of sales wagons tends to be higher in areas where many low-functioning independent elderly people live, and in areas where many economically poor seniors and those isolated from family members dwell.

本研究の目的は，住民の買い物利便性（食料品アクセス）および家族・地域住民との繋がり（いわゆるソーシャル・キャピタル）を基にフードデザート（以下FDs）を析出するとともに，FDsの特徴を地理学的視点から明らかにすることにある．研究対象地域は，関東地方の県庁所在都市A市の都心部である．分析の結果，低栄養のリスクが高い高齢者は，全体の49%に達した．地区別にみると，都心部のなかでも市街地中心部と市街地外縁の一部において，低栄養高齢者の集住がみられた．なかでも，市街地中心部において食生活の悪化が顕著であった．市街地中心部ではソーシャル・キャピタルの著しい低下，市街地外縁では食料品アクセスとソーシャル・キャピタルの相対的な低さが，高齢者の食生活を阻害する主要因であると考えられる．従来，FDs問題研究では買い物先空白地域に注目が集ってきた．しかし本研究から，ソーシャル・キャピタルが希薄な大都市中心部でも，FDsが存在することが明らかとなった．

In this study, we analyzed the factors that have disrupted the healthy eating behaviors of the elderly, where the study area was a city center in Japan. We estimated that 49% of the elderly residents in the study area had a poor nutritional condition. Many of the subjects were concentrated in the central business district of the city. Our multilevel analysis indicated that weak ties with family and the local community and inadequate access to food had strong effects on a high proportion of the nutritionally depleted elderly subjects in this inner city study area. Thus, we can designate this area as a "food desert." Food deserts are based on social exclusion. Previously, the issue of food deserts was considered to be mainly a social problem affecting rural areas and local cities where small neighborhood shopping areas have closed, thereby making shopping physically difficult for people without private cars. However, our study shows that reduced intimacy in people's relationships also increases the risk of food deserts.