研究者業績
基本情報
- 所属
- 愛知大学 経営学部 会計ファイナンス学科 教授
- 学位
- 博士(学術)(2012年1月 早稲田大学)経営管理学修士(専門職)(2005年3月 早稲田大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901075063535476
- researchmap会員ID
- 6000017506
早稲田大学商学部卒業。日本経済新聞社に入社。公認会計士第2次試験合格後は監査法人伊東会計事務所に所属し、会計監査およびコンサルティング業務に従事する。その後米国系通信社ブルームバーグ・ニュースにおいて数多くの大企業、ベンチャー企業の経営者に取材を行い、ビジネスモデル、企業戦略などについて調査、報道。その後、コンサルティング会社を設立し、情報開示や映像ビジネスの諸問題等について企業にアドバイスを提供する。雑誌等に論評を寄稿するなど、映画研究家としても幅広く活躍する。映画論においては映画祭のマネジメント、映画監督ダリオ・アルジェントを中心的な研究テーマとしている。
社会的活動としては日本公認会計士協会東京会出版委員会副委員長、早稲田大学インキュベーション推進室シニアコンサルタント等を歴任。ビジネスについて実務と経営理論との接点、映画祭のマネジメント等を研究対象としている。公認会計士。日本証券アナリスト協会検定会員。
研究キーワード
17研究分野
5主要な経歴
18学歴
4-
2005年4月 - 2011年3月
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2003年4月 - 2005年3月
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1985年4月 - 1989年3月
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1980年4月 - 1983年3月
委員歴
11-
2024年10月 - 現在
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2021年1月 - 2025年3月
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2019年6月 - 2025年3月
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2019年4月 - 2025年3月
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2019年4月 - 2025年3月
受賞
4-
2025年6月
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2021年10月
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2014年12月
論文
16-
県立広島大学地域創生学部紀要 1 133-144 2022年3月 筆頭著者ダリオ・アルジェント監督の「サスペリア」の冒頭のシークエンスにおけるクロースアップが映画全体の構造の中でいかなる機能を果たしているのかについて、ヒッチコックの「サイコ」との比較を中心に分析している。
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県立広島大学経営情報学部論集 (13) 87-92 2020年12月 筆頭著者本稿はアントレプレナーシップ教育の一環として、大学生による映画祭の企画開発・運営の実践事例として2018年に開始した「広島こわい映画祭」の開催の経緯と方法を紹介するとともに、その教育効果を考察したものである。 アントレプレナーシップ教育における教授法は一般に、ビジネスプランニングなどに関する教科書を用いて起業に関する知識を伝授したり、事業計画を作成させたり、あるいは授業内で起業家の講演を提供することによって、起業家精神を鼓舞するなどの方法があるが、近年は実際に事業を創造したり、事業をシミュレーションしたりといったように、事業経験を積ませるといった方法が増加している。 本稿で述べる教育方法は収益を獲得可能なイベントを学生が実際に企画・運営することで起業のシミュレーションを行うものである。学生に起業を体験させる場合、実際にゴーイングコンサーンを前提とした事業を始めてしまうと、事業の終了のタイミングを計るのが難しいため、学生には開始と終了が明確になっているプロジェクトでビジネスを疑似体験させることになる。具体的には、筆者の指導のもと、学生は大学からの一切の金銭的・物理的な援助を受けることなく、学生自らが出資して、上映会場を借り、映画祭のコンセプト設定や広報を行い、作品の公募や作品の審査、会場運営を行う。本稿は、営利目的のプロジェクトを活用することによって学生のアントレプレナーシップを涵養する教育の実践例を紹介している。 この演習は、実践力の向上と地域に根ざした活動の二点を重視し、行動型学修、参加型学修として位置付けている。また、マーケティング、ファイナンス、会計学、経営組織論など、大学で学修した経営学一般の知識を実践的に活用させることを目指した。 初年度は、学生によるディスカッションやプレゼンテーションを経て、映画祭を立ち上げることができた。次年度は学生が交代のうえ、前年度の映画祭の基本コンセプトを受け継ぐ前提で活動を進めたが、新機軸を打ち出すことを課題とした。 2回の映画祭を通じて、学生はイベントプランの作成、同プレゼンテーション、出資と収支予想の作成、外部との交渉、広報資料の作成、メディアへの広報、作品の公募、上映作品の選定、会場運営、資金管理といった実践的な活動を行った。これらは、ケーススタディレベルに留まらず、実際に外部との取引を伴う実践的なものである。一連の行動によって、学生は、企画開発力、事業創造能力、プレゼンテーション能力、ビジネスプランニング能力、マーケティング能力、ビジネス交渉力、PR能力、評価能力、チームワーク能力、コミュニケーション能力、危機管理能力、会計の実践的知識などを能動的に習得する機会を得ることができたと考えられる。
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県立広島大学経営情報学部論集 12(1) 19-26 2019年12月 筆頭著者ダリオ・アルジェントのフィルモグラフィーにおいて、殺人描写は実際にどのような変化をしているのだろうか。本論文では、アルジェントの作品を横断的に検討することにより、殺人シーンの質的及び量的な変化を分析する。考察の結果として、脚本の論理性と個別シーンの魅力度との間のジレンマを指摘している。
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地域活性研究 10(1) 144-153 2019年3月 査読有り筆頭著者近年、文化・芸術による地域活性化が注目されている。各地の美術館や劇場といった施設や芸術祭等の文化イベントが地域外からも来訪者を集め、地元に一定の経済効果をもたらしている。本研究は、映画資料館による地域活性化のメカニズムを明らかにすることを目的としたものである。 本研究では、映画資料館独自の機能に焦点を当てて分析するため、独立系映画資料館であり、映画資料の常設展示があり、展示活動が中心になっている施設を全国から27の映画資料館を抽出し、調査の対象とすることにした。 まず、日本における映画資料館の現状を把握するために、映画資料館を設置目的と展示内容の観点から分類したところ、人物中心型、映画一般型、地域中心型、作品中心型、教育中心型に分けることができた。調査対象とした27の映画資料館のうち、12の映画資料館が地元出身の映画人を顕彰することを主要な目的としている人物中心型であり、映画一般の資料を広く収集・展示することを目的としている映画一般型の映画資料館は6施設であった。 また、映画上映活動の状況、企画展の頻度、映画以外のコンテンツとの共同展示の状況、地域との関係についても現地視察を実施し、館長などの管理者へオープンエンド形式の聞き取り調査を行った。 調査結果から、次のようなモデルを導出した。すなわち、映画の権利者は映画資料館に上映許諾を与えるなどして、映画資料館は上映する映画や展示すべき映画資料を確保する。映画資料館は所蔵している映画資料に加えて、こうした外部との連携によって、映画を上映したり、企画展を開催したりすることによって、映画資料館に目新しさを生み出す。映画資料館がテーマとしている映画作品や人物のファンは、映画資料館の展示や上映作品に触れることによって、作品の世界観を追体験したり、当該人物についての知見を深めたりすることになる。また、映画資料館は、こうしたファンに対して映画のロケ地情報などの提供などを行う。ファンはその過程で、当該地域の歴史や文化を知り、地域への愛着が生まれることになる。作品ファンや人物のファンではなく、たまたま同地を観光などで訪れた来館者に対しても、映画資料館は、同地でロケ撮影された映画や同地出身の人物についての情報を提供する。その結果、旅行者は当該地域への知見を深めることになる。地域住民に対して、映画資料館は、当該地域でロケ撮影された作品や当該地域出身の人物の情報を提供する。そうした情報から、地域住民は当該地域のことをより深く理解し、再評価することになる。それが地域への愛着を生むことになる。このように、映画資料館は、その形態別に、それぞれ異なったカテゴリーの来館者に対して、異なった効果を与えることになる。 結論として、映画資料館による地域活性化を図るためには、常設の展示のみならず、映画上映や積極的な企画展の開催などが必要であり、地域住民、旅行者、コンテンツの提供者、映画資料館の運営主体の四者間に良好な関係性を構築することが必要であることを示した。 映画資料館は館内での資料展示だけで完結させるのではなく、映画資料と地域の観光資源を結び付けるためのハブ的な役割を果たすことが重要であり、コンテンツ・ツーリズムを呼び起こすための装置となることなどが期待される。
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県立広島大学経営情報学部論集 11(1) 9-24 2018年12月 筆頭著者本稿は、同一地域内に複数の映画の上映会場を点在させることによって、参加者に地域を回遊してもらうことによって、地域の魅力を発信するように設計されている地域回遊型映画祭による地域活性化の現状とあり方について考察したものである。事例として、栃木・蔵の街かど映画祭、夜空と交差する森の映画祭、うみぞら映画祭を取り上げ、それらの運営状況の特徴について比較分析を行っている。
MISC
15-
地域活性学会研究大会論文集 10 26-29 2018年9月15日 筆頭著者本稿は口頭発表のためのプロシーディングである。本研究は、映画資料館による地域活性化のメカニズムを明らかにすることを目的としている。映画資料館は館内での資料展示だけで完結させるのではなく、映画資料と地域の観光資源を結び付けるためのハブ的な役割を果たすことが重要であり、コンテンツ・ツーリズムを呼び起こすための装置となることなどが期待される。
書籍等出版物
11-
税務経理協会 2013年9月 (ISBN: 4419059567) Refereed会計に携わる専門家、会社で会計に携わる実務家が知っておくべき会社法の知識を会計実務の観点から整理し、基本的な論点を解説した専門家向けの実務解説書である。「総則・設立」「株式」「新株予約権」「株式会社の機関」「計算」「事業報告、計算書類、連結計算書類、決算公告」「定款の変更、事業の譲渡等、解散・清算」「持分会社」「社債」「組織再編行為」「会社法制の見直し」の全11章で構成されている。担当部分:「第1章総則・設立」。日本公認会計士協会東京会編、分担執筆:矢澤利弘、神足勝彦、長島一郎、森川智之ほか15名。
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清文社 2012年4月 (ISBN: 9784433569129) Refereed子会社の組織再編に係る会計・税務の論点やグループ法人税制におけるグループ経営に関する論点、今後のIFRSの導入を見据えた連結決算関係の留意事項をまとめたものである。担当部分:第1章「子会社の組織再編に係る会計・税務」のうちの「上場企業の完全子会社化」(pp.2-20)共著者:矢澤利弘、成田礼子、森隆男ほか16名
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中央経済社 2012年3月 (ISBN: 4502694401)担当部分は全19章(全309ページ)のうちの第19章(pp.295-309)である。 本書は企業の活動を包括的かつ総合的に表現する新たなフレームワークを整備し、財務および非財務情報を統合した企業データの開示をグローバルに展開していく必要があるとの問題意識のもと、その可能性を探り、具体的方策を述べるための論文集である。 担当部分は、非営利組織の事例として地域映画祭を取り上げ、映画祭実行活動における価値連鎖の現状を明らかにするとともに、情報開示の枠組みについての提言を行ったものである。事例研究の結果として、映画祭のパフォーマンスを測定するための複数の指標を具体的に示し、非営利組織のパフォーマンスは、その組織の特性に応じて、バランスト・スコアカードのフレームワークで開示することが可能であることを結論として示している。 (ロングバージョン) 非営利組織の活動目標はミッションの達成にあるといえるが、最小のインプットで最大のアウトプットを得るということは組織目標を達成するために必要な条件であり、そのための効率的な活動を行ったかどうかの検証とステークホルダーに対する情報開示を行う必要がある。たただ、非営利組織の業績測定のためには、組織の目的によっては会計的なデータになじまないものが多く存在するため、財務報告だけでは不十分である。本研究は、非営利組織の例として地域映画祭を取り上げ、映画祭実行活動における価値連鎖の現状を明らかにするとともに、情報開示の枠組みについての提言を行うものである。 非営利組織のパフォーマンスの測定には、インプット、アウトプット、アウトカムなどの概念を用いて、投入した資源に対してどのような成果がもたらされるかによって組織のパフォーマンスを測定するという議論が従前からなされてきた。ただ、非営利組織のパフォーマンス測定においては、財務情報にもまして非財務情報が重要であるといえ、バランスト・スコアカードを用いることも有効である。本研究では伝統的なバランスト・スコアカード(BSC)のフレームワークにミッションを加えた修正型のBSCの概念を用いて、地域映画祭についての事例研究を行っている。 事例研究の結果、BSCにおける顧客の視点については、観客に対してはコンテンツに対する満足度、サービスに対する満足度などが、映画祭への作品の出品者に対しては、出品された作品のセールス達成率、作品のメディア露出度などが指標となることが分かった。内部ビジネスの視点からは、ボランティアを含むスタッフの満足度、スタッフの定着率、スタッフの知識とスキルなどが指標となる。革新と学習の視点からは、新規企画数、新作あるいは新規ジャンルの作品の上映本数、新規ゲストの招聘数などが指標となる。また、財務の視点からは、助成金・補助金の獲得額、寄付金の獲得額、売上高などの金銭的指標と、観客動員数、新聞や雑誌、ウェブメディアへの記事掲載数やテレビ放映時間などのメディア露出度などが指標としてあげられる。地域への経済効果を非財務情報のまま、あるいは一定の方法で数値換算した指標によって評価することもありえる。これらの各視点が最終的にミッションに結びつけられることになる。
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ぎょうせい 2011年3月 (ISBN: 9784324092590) Refereed全体の監修を担当した。担当部分はコラム「公認会計士の起業家たち」(P79~P82、P183~P186、P250~P253、P345~P348、P426~P429)。公認会計士協会東京会編、共著者は伊藤浩平、森隆男、江田慎太郎、神足勝彦、佐瀬俊道、永井寛章、成田礼子、長島一郎、見瀬賢悟、山本孝之、脇田伸秀、綱野寛之、長谷川一夫、石川理一、岡利樹、近田直裕、増田誠之、額賀直樹。 本書は起業家の支援者を対象に、開業前支援・事業計画から会計・税務、資金調達、人事・労務、資本政策、株式公開まで、起業家・ベンチャー企業のための支援実務の一連の流れを詳解した実務書である。また、起業成功の事例として株式公開企業の創業経営者として活躍している5人の公認会計士へのインタビューをコラム形式で掲載している。
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清文社 2010年9月 Refereed会計基準と税法についての主要論点を実務家や学習者向けに紹介し、解説したコンメンタールである。執筆担当部分は有形固定資産、無形固定資産、リース取引、減損会計、特別目的会社を活用した不動産の流動化、資産除去債務に関する会計基準、投資その他の資産、繰延資産(P223~P283)である。 同書は毎年改定されているが、22年度版だけではなく、21年度版及び、23年度版の執筆も担当している。分担執筆者は、近田直裕、成田礼子、長谷川一夫、石川理一、伊藤浩平、江田慎太郎、岡利樹、神足勝彦、小山和憲、佐瀬俊道、綱野寛之、中川隆、長島一郎、額賀直樹、濱村則久、府川正則、増田誠之、見瀬賢悟、森隆男、脇田伸秀。
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清文社 2010年4月 (ISBN: 9784433569303) Refereed会計専門家を対象に、企業会計基準と税務基準との実務処理、取扱いなどの主要な異同点について整理・解説した実務書である。また、会計・税務それぞれの実務についての重要な論点や、最新のトピックス等についても取り上げて解説している。(全468頁) 担当部分第8章「研究開発費・ソフトウェア」(265~283頁)。 本書は会計専門家を対象に、企業会計基準と税務基準との実務処理、取扱いなどの主要な異同点について整理・解説した実務書である。また、会計・税務それぞれの実務についての重要な論点や、最新のトピックス等についても取り上げて解説している。 担当部分:第8章「研究開発費・ソフトウェア」(265~283頁)。 日本公認会計士協会東京会編、共著者は森隆男、石川理一、江田慎太郎、増田誠之、伊藤浩平、岡利樹、成田礼子、見瀬賢悟、脇田伸秀、濱村則久、長谷川一夫、小山和憲、神足勝彦、綱野寛之、額賀直樹、長島一郎、近田直裕。
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フィルムアート社 2008年3月 (ISBN: 9784845908165) Refereed本書はイタリア製恐怖映画の代表的作家についての作家論のほか、サブジャンルについてのジャンル論及び代表的な個別作品についての考察を収録した研究書である。本書は代表的作品の紹介、テーマ別考察、サブジャンル論、代表的な映画監督の作家分析で構成されている。執筆担当部分は映画監督ダリオ・アルジェントに関する作家論と代表的作品に関する分析記事である。 担当部分:pp.36-43、pp.48-51、pp.56-59、pp.134-139、pp.192-199 共著者:山崎圭司、西村安弘、矢澤利弘、殿井君人、伊東美和、中原昌也、馬場敏裕
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ABC出版 2007年3月 (ISBN: 4900387983)イタリアの映画監督ダリオ・アルジェントの作品論及び作家論。先行研究及びインタビューを基にして、当該映画作家の思考過程及び映画制作過程を全作品に渡って解説している。構成としては全体を1)映画作家となるまでの全史、2)脚本家時代の作品、3)監督作品、4)プロデュース作品に大別し、編年体の形式を採用し、製作年度順に作品の分析を行っている。映画監督ダリオ・アルジェントをテーマとした研究書としては日本初の出版物である。
講演・口頭発表等
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広島県高等学校教育研究・実践合同発表会 2020年1月24日 県立広島大学 招待有り県立広島大学経営情報学部経営学科における実践的ビジネス創造の取り組みの事例として 「『広島こわい映画祭』の企画開発・運営の実践」と題する発表を行った。
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日本映像学会第45回大会 2019年6月2日 日本映像学会本発表では、ダリオ・アルジェントの作品を横断的に検討することにより、アルジェントのフィルモグラフィにおいて、殺人描写は実際にどのような変化をしているのだろうかについて考察した。 そのために殺人シーンの質的および量的な変化を分析した。発表では考察の結果として、脚本の輪理性と個別シーンの魅力度との間のジレンマを指摘した。
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地域活性学会第10回研究大会 2018年9月15日 地域活性学会本研究は、映画資料館による地域活性化のメカニズムを明らかにすることを目的としている。調査結果から、映画資料館による地域活性化を図るためには、常設の展示のみならず、映画上映や積極的な企画展の開催などが必要であり、地域住民、旅行者、コンテンツの提供者、映画資料館の運営主体の四者間に良好な関係性を構築することが必要であることを示した。その結果から、映画資料館は館内での資料展示だけで完結させるのではなく、映画資料と地域の観光資源を結び付けるためのハブ的な役割を果たすことが重要であり、コンテンツ・ツーリズムを呼び起こすための装置となることなどが期待される。
担当経験のある科目(授業)
29所属学協会
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2015年8月 - 現在
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2010年4月 - 現在
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2009年1月 - 現在
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2006年7月 - 現在
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2004年10月 - 現在
Works(作品等)
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2020年4月 - 現在 その他県立広島大学の全学共通科目に教授として担当の講義「芸術」において、グループワークソフトウェアによる投稿機能を活用して学生の作品コンテストを実施できるようにカリキュラムを開発した。こうした工夫により、遠隔授業のみならず、キャンパス間を結んだハイブリッドの遠隔授業においても学生の一体感を醸成し、学生同士で意見交換が可能となった。
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2018年4月 - 現在 その他県立広島大学の経営学専門演習(ゼミ)における教育として、学生が主体的に企画開発から運営、広告、作品選定などを一貫して手掛ける映画祭「広島こわい映画祭」を開催している。この映画祭は大学等からの金銭的支援を受けずに学生が出資し、運営を行うことで疑似的な起業を体験させ、プロジェクトマネジメントを学ぶという実践的教育である。この試みは大手新聞社に報道されるなど、学生の意識づけにも有効であると考えられる。
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2018年4月 - 現在 その他県立広島大学経営情報学部経営学科の教授として担当の「外国書購読」において、ビジネスを題材にしたアメリカ映画の脚本を使用してビジネス英語の実際を解説すると同時に、学生にアクターとして教室内で映画の一場面を演じてもらう教授法を開発した。学生は英語のセリフを暗記したり、演技を工夫したりすることによって、実践的なビジネス英語を体得することが可能となった。
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2009年4月 - 現在 その他映画専門大学院大学の准教授として担当した「組織経営論I ( 起業創造論) j 及び広島経済大学の教授として担当した「ビジネスプランニング」及び県立広島大学経営情報学部経営学科の教授として担当の「ビジネスプラン作成」の授業において、受講生が個々に作成した事業計画をプレゼンテーションし、それらについて教員と学生が講評して事業計画を段階的にブラッシュアップしていくという実戦的かつ独創的なスタイルの授業を実践している。これは基礎的知識の習得だけではなく、学生が将来起業するに当たって必要な企画力、論理的思考力及びプレゼンテーション能力の向上を狙うものである。
共同研究・競争的資金等の研究課題
3-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2021年4月 - 2024年3月
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県立広島大学 重点研究事業 2017年4月 - 2018年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2014年4月 - 2018年3月
学術貢献活動
3社会貢献活動
6メディア報道
6-
朝日新聞社 朝日新聞 広島地方面 2019年11月26日 新聞・雑誌「こわい」のはホラーだけじゃない! アートやサブカルチャーの発信地ともなっている横川地区(広島市西区)。学生たちが企画した「広島こわい映画祭2019」が30日、横川シネマで開催される。 映画祭は昨年に続き、県立広島大学の矢沢利弘教授の研究室で学ぶ若者たちが手がけた。イベントマネジメント論を学ぶ3年生7人だ。 映画祭の副題は「もっとこわいを好きになる」。映画祭の上映作品は、ホラー映画のほか、人間関係やインターネット被害、恋愛などに潜む「こわい」も題材にした。ひらがなにすることで、ホラー映画の「怖さ」だけでないことを表現している。こうした作品には、コアなファンが付きやすいこともテーマに選んだ理由の一つという。
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神戸新聞社 神戸新聞 神戸新聞NEXT 2019年7月10日 新聞・雑誌映画祭に詳しい矢沢利弘・県立広島大教授(経営学)は「映画館では静かに見ないといけないが、野外では堅苦しさがなく、気楽に楽しめる。映画人口が減る中、若者が映画の魅力に触れる良いきっかけになり、土地の魅力を発信して地域活性化にもなる」としている。