研究者業績
基本情報
- 所属
- 愛知大学 文学部 教授名古屋大学 減災連携研究センター 減災研究連携領域 特任教授
- 学位
- 博士(理学)(東京大学)
- 研究者番号
- 70222065
- J-GLOBAL ID
- 200901043944147925
- researchmap会員ID
- 1000166037
- 外部リンク
経歴
7-
2026年4月 - 現在
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2026年4月 - 現在
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2026年4月 - 現在
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2024年4月 - 現在
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2012年1月 - 2026年3月
学歴
4-
1986年4月 - 1991年3月
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1984年4月 - 1986年3月
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1981年4月 - 1984年3月
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1979年4月 - 1981年3月
委員歴
4-
2026年6月 - 現在
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2011年10月 - 現在
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2023年6月 - 2026年6月
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2021年6月 - 2023年6月
受賞
7-
2024年4月
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2013年3月
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2011年11月
論文
78-
Geomorphology 493 110069-110069 2026年1月
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Seismological Research Letters 2020年9月30日<title>Abstract</title> Destructive large earthquakes occur not only along major plate boundaries but also within the interior of plates. To establish appropriate safety measures, identifying intraplate active faults and the potential magnitude of associated earthquakes is essential before an earthquake occurs. This study was conducted to document the geomorphic expression of a previously unrecognized 50-km-long active fault in Ulaanbaatar, the capital of Mongolia. Mapping of the fault was accomplished using the Advanced Land Observation Satellite elevation dataset provided by Japan Aerospace Exploration Agency (JAXA), a stereo-scope interpretation of CORONA satellite images, the emplacement of trenches across the fault trace, and field study. The Ulaanbaatar fault (UBF) is marked by fault scarps on the surface and left-lateral stream deflections. The fault displaces late Pleistocene deposits and is thus considered to be active. Based on the length of the fault, the UBF is believed to be capable of causing earthquakes with magnitudes greater than M 7 and subsequent associated damage to buildings and heavy causalities within the metropolitan area. We strongly suggest that building resistance requirements in Ulaanbaatar should be revised to mitigate for the potential of extensive seismic damage. The results of this study can be used to revise the seismic hazard map and stipulate a new disaster prevention strategy to improve public safety in Ulaanbaatar. It is also possible that there may be other active faults in the vicinity of Ulaanbaatar, and these require investigation.
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International Journal of Disaster Risk Reduction 50 2020年
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Active Faults and Nuclear Regulation: Background to Requirement Enforcement in Japan 2020年
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The International Science Conference on Strengthening Urban Disaster Resilience 65-70 2019年9月
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GEOMORPHOLOGY 327 446-455 2019年2月15日 査読有り
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GEOGRAPHICAL REVIEW OF JAPAN-SERIES B 92(1) 1-9 2019年
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Geographical review of Japan series B 88(3) 2015年
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日本地理学会発表要旨集 2015 100278-100278 2015年 査読有り2014年長野県北部の地震(長野県は神城断層地震と命名)(M6.7)は,長野県白馬村東部の地下約6kmを震源として,2014年11月22日の22時8分頃に発生した.本震や余震からわかる断層面は東傾斜で,犀川丘陵が西へ乗り上げる逆断層成分が卓越した地震であった(気象庁,2014).今回の地震で確認された地表地震断層は,白馬村北部の塩島付近から神城南部にわたる,少なくとも約9kmの範囲で確認された(廣内ほか,2014;鈴木ほか,2014;勝部ほか,2014など).変位は東側が上昇する逆断層であり,断層の上昇側(上盤側)では西への撓曲変形を伴っている.一部では,西側が隆起する副次的な逆向き断層も出現した.国土地理院によるSARの解析結果では,地殻変動の領域はさらに広く,小谷村に至る長さ約20kmの範囲で認められるが,白馬村より北では,起伏が大きい丘陵状の地形と顕著な地すべり地帯であることから,明瞭な地表地震断層は,現在のところ認められていない.これら地表地震断層の特徴について報告する.また踏査時に標尺やメジャーなどを用いて計測した変位量に加えて,UAVや地表ライダー,ポールカメラ等を使用した調査を実施した.これら解析結果に基づく,地表地震断層全体の変位量分布についても報告をめざす.
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Geographical Review of Japan, Ser.B 86(1) 6-21 2013年8月1日国際地理学会に向けて、1980年代以降の日本の変動地形学研究のレビュー論文として発信した。日本地理学会から変動地形学研究の取り纏め役として、本論文の執筆の依頼を受けたものであり、国際的情報発信として重要な論文となった。
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日本地理学会発表要旨集 2013 240-240 2013年2011年東北地方太平洋沖地震以降,中央防災会議によって,南海トラフ沿いの巨大地震と津波の想定がなされているが,トラフ外れた海底活断層については詳しい検討は行われていない.縁者らは,詳細な数値標高モデルから作成した立体視可能な画像を判読し,南海トラフ東部の南方に位置する銭洲断層系活断層の位置・形状を明らかしたうえで.その特徴および歴史地震との関連を検討する.
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Proceedings of the International Symposium on Engineering Lessons Learned from the 2011 Great Earthquake 1-14 2012年3月 査読有り
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日本地理学会発表要旨集 2010 108-108 2010年1. はじめに<BR> 1986年以降,海上保安庁により相模トラフから南海トラフにいたる海域で,マルチナロービーム音響測深器によって測深データが取得された。中田ほか(本大会発表)が報告するとおり,これをもとに3秒(約90m)メッシュの数値標高モデル(DEM)を新たに生成し,GIS等を用いて海底地形図や実体視用の画像を作成した。これらの画像は,これまでの250mメッシュDEMを用いた画像と比較して地形分解能に圧倒的な差が認められる。本発表では,四国沖にあたる南海トラフ西部(東経132度から145度30分)の地形とその特徴について,これまで明らかになった知見を報告する。<BR><BR>2.四国沖の海底地形<BR> 四国沖の海底地形は,南海トラフ側から1)外縁隆起帯,2)前弧海盆(室戸海盆,土佐海盆,日向海盆)3)四国から10~30km沖合いの大陸棚とその外縁斜面からなる。活構造は,外縁隆起帯周辺で最も顕著である。また,一部は前弧海盆を横切っており,外縁斜面の一部にも認められる。各地域の地形は大きく異なり,トラフから大陸棚に向けて描かれる模式的な活構造断面がどこでも当てはまる訳ではないことがわかってきた。<BR><BR>1)南海トラフ近傍の地形<BR> 南海トラフ沿いには,5列以上の短波長のリッジがトラフと平行に連続しており,外弧隆起帯に向けて深度が浅くなる。これらの変形は,プレートの沈み込みに伴って,海洋プレート上の堆積物が陸側に押しつけられる付加作用によるものと考えられ,それぞれのリッジは逆断層(前縁逆断層)によって形成されたものと考えられる。<BR> 南海トラフの走向は足摺岬の南方で屈曲しており,それより南ではほぼ南北となり,短波長のリッジは南海トラフと同様に屈曲する。なお,これらの付加作用による変形は,南海トラフでは四国沖で最も顕著に認めることができる。<BR><BR>2)土佐海盆付近の地形<BR> 土佐海盆周辺の外弧隆起帯は,室戸岬付近の室戸海脚では北北東―南南東走向で南海トラフに近づくと次第にトラフの走向とほぼ同じになる。室戸海脚から室戸海丘の隆起帯により土佐海盆と室戸海盆は隔てられる。この隆起帯にそって,地形面の撓曲など逆断層運動に伴う変形が認められる。<BR> 横ずれ断層がこの隆起帯にほぼ平行して延び,南海トラフ沿いの前縁逆断層付近まで連続しているのが新たに確認できた。<BR> 土佐海盆の南縁付近には小丘や凹地が多数,分布しているのが知られていたが,これらは南海トラフとほぼ平行する横ずれ断層により形成された地形や切断された地形であることが新たに解釈できた。<BR><BR>3)日向海盆周辺の地形<BR> 日向海盆の外弧隆起帯は高さ,幅ともに小さいうえ,ほぼ南北の走向をしており,それよりも東のものとは大きく異なる。日向海盆の南半部には,南北方向の高まりがやや不規則に分布する。足摺岬沖の沖ノ瀬海底谷から北西―南東走向に外縁斜面を横切り,長さ50kmを超える左横ずれ断層が分布することが新たにわかった。この断層はさらに南延長部で日向海盆に分布する南北方向の高まりを切断しているようにみえる。<BR> 外縁斜面の地滑り地形は室戸海盆以東と比較して土佐海盆,日向海盆では顕著でない。<BR><BR> 本発表は海上保安庁と広島大学などが共同で行っている平成19-22年度科学研究費補助金(基盤研究(B)(一般))「海底活断層から発生する大地震の予測精度向上のための変動地形学的研究」(研究代表者:中田 高)の一部を使用した。
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PHOTOGRAMMETRIC ENGINEERING AND REMOTE SENSING 74(9) 1129-1136 2008年9月 査読有り
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e-journal GEO 2(2) 1-2 2007年3月2005年パキスタン地震に対して、①震源となった活断層の特定や、②山地隆起量の計測など、地形学的手法による重要な調査結果があがった。これを受け、日本地理学会において緊急特別セッションを企画・開催して大きな成果があがった。その後、特集号を企画・編集し、成果を取りまとめ、巻頭言を記した。
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GIS for the Coastal Zone: A Selection of Papers from CoastGIS 2006 (Wollongong Papers on Maritime Policy, No.16) (16) 165-175-175 2007年 査読有り
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地理学評論 79(12) 757-760 2006年
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TECTONOPHYSICS 407(3-4) 257-268 2005年10月 査読有り
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地理学評論 78(12) 867-872 2005年
MISC
211-
公益社団法人物理探査学会学術講演会講演論文集 = Proceedings of the SEGJ Conference 148 29-32 2023年
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日本地理学会発表要旨集 2020 299-299 2020年<p>平成28年熊本地震は,布田川断層帯と日奈久断層帯の活断層活動に起因する地震で,2016年4月14日21時26分に震度7の前震が発生し,わずか28時間後の4月16日1時25分に震度7の本震が発生した。震度7が2回発生した地震は観測史上初であっただけでなく,前震・本震以外にも震度5強以上の強い揺れが熊本県内各地で22回,発災後 15 日間において震度1以上が 2,959 回発生しており,阪神・淡路大震災(230 回),新潟県中越地震(680 回)と比べても多いことが特徴である。</p><p></p><p>人的被害は直接死50名,関連死222名(2020年1月現在)であり,住家被害は全壊8,642棟,半壊34,391棟,一部破損155,113棟であった。熊本県民の1割にあたる183,882名が855箇所の避難所に避難したがその中には車中泊等は含まれていない。生活再建の足がかりとして県内16市町村110団地4,303戸の応急仮設住宅,13,581戸のみなし仮設住宅が設置された。特に被害の大きかった熊本県上益城郡益城町では1,562戸の応急仮設住宅が設置された。</p><p></p><p>地震から3年半が経過し,道路や建物の復旧,自宅再建,災害公営住宅の建築が進む一方で仮設住宅を出る目処が立たない住民もいる。</p><p></p><p> 本稿では,住民アンケート調査結果を基に熊本地震後3年半を迎えた時点における益城町住民の次の災害への取組み状況,防災教育への考えについて報告する。</p>
書籍等出版物
23講演・口頭発表等
40-
American Geophysical Union, Fall Meeting 2018 2019年12月10日 American Geophysical Union
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Fall meeting of American geophysical Union 2019年12月9日 American geophysical Union
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Asian Ministerial Conference on Disaster Risk Reduction (AMCDRR) 2018年7月4日 Asian Ministerial Conference on Disaster Risk Reduction (AMCDRR)
Works(作品等)
193共同研究・競争的資金等の研究課題
38-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2028年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2021年7月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2021年4月 - 2025年3月
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2017年10月 - 2022年9月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2018年4月 - 2021年3月